日本人が海外就職する方法とは？ 働きやすい職種17選を紹介！

目次

1. 海外で働く方法6選
2. 英語が話せなくても海外就職できる職種8選
3. 専門スキルが必要な海外就職におすすめの職種9選
4. 海外で働く日本人の年収
5. 海外で働くのに必要な語学力
6. 海外就職をする5つのメリット
7. 海外就職をする5つのデメリット
8. 海外就職に向いている人
9. 海外就職に向いていない人
10. 働く国を選ぶ際に考慮すべき点
11. 海外就職をするのにおすすめの国
12. 日本とは違う海外の就活事情
13. 海外就職の準備

このページのまとめ

• 日本人が海外で就職する方法は「海外赴任」や「現地採用」など主に6種類ある
• 日本語教師や寿司職人など、日本人の需要がある職種なら海外就職が実現しやすい
• スキルがある人は、通訳者や翻訳家、ITエンジニアなどもおすすめ
• 海外は新卒一括採用がなく、即戦力としての採用が一般的
• 海外就職の前に、現地情報の収集やビザの要件の確認など準備が必要

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「海外で働く方法が知りたい」「語学力が必要ない仕事をしたい」と考えている方向けに、海外就職の方法6つと、日本人が働きやすい職種17選を紹介します。コラムを読んで、どのような働き方ができるのか確認してみましょう。

また、本コラムを提供するレバレジーズキャリアメキシコでは、日本語話者の方のメキシコでの就職をサポートしています。海外で働くにあたって、メキシコも視野に入れている方は、ぜひご相談ください。

日本人が海外で働く代表的な6つの方法について解説します。

 

【海外で働く方法】

1. グローバル企業に入って海外赴任を目指す（海外駐在）
2. 海外にある企業にエントリーする（現地採用）
3. 転職エージェントを利用する
4. 海外留学をしたあと現地就職を目指す
5. ワーキングホリデー制度を活用する
6. ノマドワーカーとして働く

どの方法が適しているかチェックしてみましょう。

1.グローバル企業に入って海外赴任を目指す（海外駐在）

海外に拠点をもつ日本の企業に就職し、海外赴任を目指す方法です。いわゆる海外駐在員という働き方のことで、主に日本での勤務実績がある人や語学力に長けた人が選出される傾向にあります。

海外赴任は、待遇の良さが魅力。海外勤務手当など各種手当が支給されるうえ、住宅貸与などさまざまな福利厚生を受けられる可能性があります。

ただし、渡航先や渡航期間は会社都合で決まるので、自由度は低めです。海外就職という観点で見ると自由度の低さをデメリットに感じるかもしれません。

海外赴任が多いのは、海外拠点を持っていたり、取引先が海外企業だったりする業界。大手の総合商社や大手メーカーなどが挙げられます。

 

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2.海外にある企業にエントリーする（現地採用）

海外にある日系企業や現地企業にエントリーし、就職を目指す方法です。渡航先の国や就活のタイミング、応募する職種を好きに選べる自由度の高さが魅力といえます。

現地採用の場合、基本的にはビジネスレベルの語学力のほかに、専門スキルや専門知識が必要とされます。一方、語学力や専門性を必要としない仕事や、日本人が就職しやすい仕事というのもあります。後の項目で紹介するのでチェックしてみましょう。

 

◆関連記事 現地採用とは？海外駐在との違いやメリット・デメリットについて解説

3.転職エージェントを利用する

日本には、特定の国や地域に強みをもった海外向けの転職エージェントがさまざまあります。

転職エージェントは、求人の紹介はもちろん、応募先企業との仲介もしてもらえます。そのため、海外就職の経験が少ない人や、どういった仕事ができるか知りたい人におすすめです。現地の生活環境や習慣、マナーなども聞けるので渡航後のギャップを減らすことができます。

4.海外留学をしたあと現地就職を目指す

海外留学後に現地就職を目指すという方法もあります。語学留学なら、語学力を実用的なレベルまで高めてから働けますし、現地の大学や大学院で専門分野を修める専門留学なら、スキルを活かせるので就職先も見つけやすいでしょう。

また、国によっては学生ビザでも限定的な就労が認められている場合があります。留学中にアルバイトやインターンシップに参加して、経験を積むのも手です。

5.ワーキングホリデー制度を活用する

ワーキングホリデーは、主に18歳～30歳の日本人が、協定を結んだ国で一定期間生活できる制度です。およそ1年の間、生活や旅行、学習、就労など、現地生活を総合的に体験できます。

ワーキングホリデー中にできる仕事は、アルバイトやインターンシップがメインですが、ワーホリ後にそのまま正社員採用されるパターンもあります。

現地の仕事を実際に体験できるので、自分に合った仕事かどうか、適性を確認することが可能です。

 

参照元 外務省「ワーキング・ホリデー制度」

6.ノマドワーカーとして働く

ノマドワーカーは、モバイル端末を使って場所や時間に縛られず働く人のことです。Webデザインやプログラミングなど、主にオンライン上で行える仕事を担当しています。

どこでも仕事ができるため、なかには海外を拠点に働くノマドワーカーもいます。近年はノマドビザを発給する国が増えており、長期滞在ができるようになってきています。

 

◆関連記事 海外で働くには？英語が話せない人や未経験でも可能？おすすめの仕事一覧

「海外で働きたいけれど、英語には自信がない」という方も多いでしょう。英語が話せなくても海外就職は可能です。ここでは英語に自信がなくても働きやすい海外の仕事について紹介します。

 

【英語が話せなくても海外就職しやすい職種】

• 日本語教師
• 寿司職人
• 飲食店の接客
• ホテルスタッフ
• コールセンター
• 日系企業の事務
• ツアーガイド
• ドライバー

それぞれ概要を解説するので、興味のある仕事を探してみましょう。

日本語教師

海外の語学学校などで日本語を教える仕事です。中国や韓国、インドネシア、タイなど、日本語学習者が多い地域で需要があります。生徒とコミュニケーションをとるのに現地語のスキルが求められますが、日本語教師なら日常会話レベルの語学力があれば働けるでしょう。

日本語教師になるのに必須の資格はありません。ただし、学校などで働く場合は「日本語教育能力検定試験への合格」などの条件が定められていることが多いです。一方、アルバイトや個人レッスンなら、特に条件が定められていないこともあります。

寿司職人

ヘルシーで美味しいと外国人にも人気の高い和食は、ユネスコ無形文化遺産にも登録されるなど、世界的に注目を集めています。そんな日本食のなかでも代表といえるのが寿司です。海外では寿司職人に一定の需要があります。

海外では、本場の味が知りたいと「日本人が握った寿司」を求められることもあります。寿司職人は、日本人であることをアドバンテージにできる職種の一つです。

飲食店の接客

飲食店での接客の仕事は、求人数の多さが特徴です。特に主要都市では、日本食レストランにおける接客の求人が常に一定数あります。そのため、ワーキングホリデービザで渡航している人のアルバイト先としても人気の職種です。業務内容は日本の飲食店とほぼ変わりありません。現地語のスキルがあまりなくても働ける求人も多いため、働きながら語学力を磨くこともできます。

ホテルスタッフ

日系のホテルや、日本人観光客が多いホテル、日本人出張者向けのホテルなど、日本人が多く宿泊するホテルのスタッフなら、日本語を使って接客する機会も多いので就職しやすい職種といえます。ホテルスタッフには、料理人やフロントスタッフ、ベルスタッフなどさまざまな仕事内容があり、なかには実務経験が必要な仕事もあります。ホテルで働いたことがある人なら、経験を活かして働けるでしょう。

コールセンター

日系企業が現地に立ち上げたコールセンターや、日本企業向けに現地企業が立ち上げたコールセンターで働くこともできます。電話対応は基本的に日本語で行うので、高い語学力がなくても働ける点がポイント。資格や経歴も必要ないので、就職しやすい職種といえます。海外就職における最初の仕事に選ばれることも多い職種です。

日系企業の事務

日系企業が海外支社で事務員を募集していることがあります。仕事内容は、書類作成やデータ管理、資料作成など。日本語を用いるので、海外でも日本で働くのと同じような働き方ができます。仕事内容によっては現地語を用いるやり取りが発生することもあるので、ある程度の語学力があると良いでしょう。

ツアーガイド

日本人観光客を対象とするツアーガイドなら、主に日本語を使って働けるため、日常会話レベルの語学力でも働ける可能性があります。ツアーガイドの業務内容は、観光地の案内、出迎え、ホテルのチェックインなどさまざま。ときには通訳のような立場になることもあります。

また、地理や歴史、文化といった現地の基本情報をはじめ、レストランや名産品、お土産などに関する知識も必要です。そのため、専門性が求められる職種ともいえます。

ドライバー

ドライバーは人や荷物を運ぶ仕事です。運転がメインの仕事なので、人とのコミュニケーションはあまりありません。目的地などを聞き取れる程度の語学力があれば働けるでしょう。交通ルールや運転免許証の取り方は国によって異なるので、働きたい国のルールを調べておきましょう。

 

◆関連記事 英語が話せなくても海外転職はできる！おすすめの職種10選を紹介！

ここでは専門スキルが必要な海外就職におすすめの仕事を紹介します。

 

【専門スキルが必要な海外就職におすすめの職種】

• 通訳者・翻訳家
• ITエンジニア
• 客室乗務員（CA）
• 保育士
• 看護師
• 留学エージェント
• 生産管理
• 不動産業
• 貿易事務

日本で培った仕事の経験が活かせるものがあるかチェックしてみましょう。

通訳者・翻訳家

話した内容を訳して伝える通訳者や、書籍や動画の内容を訳して文章にする翻訳家は、海外でも一定の需要があります。通訳者・翻訳家には、日本語と現地語の些細なニュアンスの違いまで汲み取って伝えることのできる高い語学力が必要です。また、医療や司法、放送など、専門性の高い領域で働くことも多いため、語学力にプラスして専門知識も求められます。

ITエンジニア

プログラマーやシステムエンジニア、ネットワークエンジニアなどを含む、ITエンジニアは情報技術を扱う技術者の総称です。プログラミングスキルは世界共通とも言われており、技術力がある人なら海外で働くことも可能でしょう。モバイル端末を用いて業務を行えるため、現地採用や海外駐在だけでなく、フリーランスといった働き方も選択できるのが特徴的です。専門職として扱われるため、就労ビザの取得もしやすい傾向にあります。

客室乗務員（CA）

日本人の乗客への対応を任せるために、日本人のキャビンアテンダントを採用する海外の航空会社もあります。採用を行っている航空会社の数は100社ほどありますが、機内通訳の採用のみを行っていたり、欠員が出たときのみ採用を行っていたりするので、定期的に採用を行っている会社は多くはありません。

海外の航空会社は、多くが即戦力採用。そのため、CAの経験者や、社会人経験者が評価されやすい傾向にあります。

保育士

海外における日本人保育士は、主に家族連れで海外赴任している駐在員に需要があります。海外駐在員の赴任期間は4～5年と長期。その後は基本的に日本に戻ることになります。駐在員に幼い子どもがいる場合、その子どもは日本語教育を受けていないために日本語が話せない状態で日本に戻ることになるでしょう。そのため、海外でも日本人の保育士が必要とされています。

リゾート地にある託児所の一時保育など、日本人保育士の活躍の場はさまざまです。海外では日本の保育士資格は使えないため、基本的にはライセンスを取得し直す必要があります。

看護師

海外で看護師として働く方法は主に2つあります。国際ボランティアに参加する方法と、国際看護師として働く方法です。

国際看護師になれば、海外の病院で長期勤務できます。ただし、就職のハードルは高め。現地の看護師資格が必要になるため、高い語学力が求められたり、学校に通う必要があったりします。看護師になる条件は国ごとに異なるので、国際看護師を目指す際はよく確認しておきましょう。

一方、国際ボランティアはハードルが低めです。語学力は必要ですが、日本の看護師として派遣されるため、日本の看護師資格があれば活動できます。

留学エージェント

留学エージェントは、留学先の手配や、入学の手続きなど、留学に関してさまざまなサポートを行う職種です。留学エージェントに求められるのは、留学を含む海外での滞在経験。特に、学位を取得する留学プログラムに参加していると好ましいといえます。業務では受け入れ先とのコミュニケーションが発生するため、営業スキルまたは営業の経験、語学力が必要とされる場合があります。

生産管理

海外に工場を置くメーカーなら、生産管理は現地拠点の指揮を執るポジションとして海外で働ける可能性があります。主な仕事内容は、進捗管理や納期の調整などで、日本の生産管理とほぼ同じです。また、現地と日本本社の連絡役を担う場合もあります。

不動産業

日本と同じく、海外の不動産業も不動産の販売や仲介業が主な業務です。企業が駐在員の住居を用意したり、日系企業がオフィスをレンタルしたりする際に、日本語が通じる仲介業者が必要となります。

また、特にアジア圏などビルやマンションの建設ラッシュが続く地域では投資も盛んです。そういった地域では投資家へのサービス提供を主とする会社もあります。

貿易事務

貿易事務は、商社やメーカーなどで、輸出入に関する事務手続きをする仕事です。貿易に関する書類作成や輸送手段の手配、電話対応、出荷・納品の管理などを行います。海外の取引先とやり取りをするので、貿易書類を理解できるだけの語学力が必須。また、貿易に関する法的知識も求められます。

 

◆関連記事 日本人が海外就職する方法とは？ 働きやすい職種13選を紹介！

海外で働く日本人の年収は、職種や役職、働く国によって異なるため、一概にはいえません。ただし、海外駐在か現地採用かによって大きく異なります。ここでは、働き方の違いによる年収の差について解説します。

海外駐在員の年収

海外駐在員になると、大幅に年収が増えるケースが一般的です。日本基準の給与をベースに、海外駐在の手当が加算されるため、年収アップが期待できます。

海外駐在員の年収は、日本での勤務時に比べて額面で1.5倍、手取りで1.7～1.8倍になるのが相場です。加算される手当は、海外勤務手当やハードシップ手当、帯同家族手当などがあります。ただし、具体的な手当の種類や内容は企業によって異なるため注意が必要です。

海外駐在員は、福利厚生も国内勤務と変わらず受けることができます。また、海外勤務に対して特別な福利厚生が用意されていることが一般的です。

 

◆関連記事 海外赴任手当の相場は？主な種類や駐在員の給与の決め方を知ろう

現地採用の年収

現地採用の年収は、現地の給与水準に基づきます。そのため、働く国・地域によっては、日本で働くよりも年収が下がることもあります。ただし、年収が下がっても物価が安い国なら、生活していくことは可能です。

なお、日系企業の現地採用では、ローカルスタッフをまとめる役割を担うこともあります。この場合、現地水準よりも高い年収が得られることもありますが、駐在員に比べると待遇は見劣りすることが多いです。

一方、欧米圏の専門職など、キャリアの築き方によっては高収入が狙える点も現地採用の特徴です。たとえば、アメリカのITエンジニアであれば、年収1,000万円以上を狙うこともできます。高度なスキルが求められる傾向にありますが、日本で働くよりも大幅な収入アップをすることも可能です。

 

◆関連記事 海外就職をしたら年収はどうなる？海外で働く人の年収事情について解説

海外で働くのに必要な語学力は、地域によって異なります。

一般的に、英語圏で働く場合は、ビジネスレベルにあたる語学力が必要とされます。TOEICでいえば、800～900点が目安です。

一方、東南アジアなどの非英語圏であれば、TOEIC600点くらいから採用される可能性があるとされています。特に、日系企業や日本人相手の仕事では、語学力不問・日本語のみで働けるチャンスもあります。

また、中国語がメインの中国、スペイン語が中心の中南米など、英語を使う習慣がない地域では、現地語の習得が必要になります。

 

◆関連記事 海外就職に必要な英語力とは？英語が話せなくても海外就職できる？

海外就職はスキルや経験の面のみならず、さまざまなメリットがあります。

 

【海外就職のメリット】

1. 外国語スキルが身につく
2. 異文化体験ができる
3. プライベートを重視した働き方ができる
4. 外貨を稼げる
5. 旅行がしやすい

海外就職をしたい人は、海外で働くメリットについてチェックしておきましょう。

1.外国語スキルが身につく

外国語スキルを磨ける点は、海外就職のメリットの一つです。日本国内でも外国語学習はできますが、外国語に囲まれた環境で生活するほうが実践経験を積めます。

海外就職で獲得した外国語スキルは、海外で活躍するのにも、日本に戻って働くのにも有用です。

また、海外で現地語を用いて生活できていれば、「実際に海外で通用した」という実感を得ることができるので、自信に繋がるでしょう。

2.異文化体験ができる

海外就職をすると、異なる文化や風習をもつ人々と交流する機会が増えます。日本で生活しているだけでは得られないような、新しい考え方やものの見方が得られるでしょう。

考え方が変わり、視野が広がれば、日本での悩みや不安が解消できたり、思わぬところにビジネスチャンスを見いだせるようになったりするかもしれません。たとえば「同調圧力」のような、日本の職場にありがちなストレスから離れることもできるでしょう。

3.プライベートを重視した働き方ができる

海外は、日本よりもプライベートを重視した働き方が浸透しています。仕事は勤務時間内に行うものという認識があり、残業はほとんどしません。海外は成果主義が主流なので、結果を出すために効率よく働こうとする人が多い傾向にあります。

4.外貨を稼げる

海外で就職すると外貨が稼げます。外貨を稼ぐ主なメリットは、為替リスクの回避による資産の安定性の確保。もし、将来的に日本円の価値が国際的に低下するようなことがあっても、外貨を所有し資産を分散させておけばリスクを軽減できます。

5.旅行がしやすい

日本は島国なので、旅行をするにも海を越えなければなりません。一方、海外は多くの国が他国と地続きになっており、比較的容易に行き来できます。欧州のEU域内など、出入国手続きが必要ない国もあり、気軽に旅行できる点も海外就職のメリットの一つです。

 

◆関連記事 海外で働くメリット・デメリット5選を紹介！海外就職の方法についても解説

ここでは海外就職をする5つのデメリットについて紹介します。

 

【海外で働くデメリット】

1. 研修制度が充実していないことが多い
2. 給与水準が低い可能性がある
3. リストラされることもある
4. 職場文化に馴染めない可能性がある
5. 帰国後の転職で海外就職の経験が活かせないことがある

海外就職をしてから後悔しないように、あらかじめデメリットについても押さえておきましょう。

1.研修制度が充実していないことが多い

海外企業には、日本企業ほど充実した研修制度はあまりありません。スキルがあることを前提に雇用されるので、分からないことがあっても仕事をしながら自分で覚えていく必要があります。誰かに教えてもらうつもりでいるとスキルが身につかないので注意しましょう。

2.給与水準が低い可能性がある

世界には日本よりも給与水準が低い国もあります。海外企業で働く場合、日本で働くよりも給与が下がってしまうことがあるでしょう。物価が安い国なら生活していくこともできますが、十分な貯金をするには難しい可能性があります。

3.リストラされることもある

海外企業は実力主義の傾向が強いため、結果を残せないと解雇されるリスクがあります。いつまでも安定して働けるとは考えず、常にスキルアップを考えて働くようにしましょう。

4.職場文化に馴染めない可能性がある

海外企業には、日本とは異なる職場文化があります。たとえば、時間に対する感覚の違い、コミュニケーションの仕方の違いなど、日本とは異なる常識が海外にはあります。

こうした職場文化の違いに馴染めないとストレスになるだけでなく、場合によってはトラブルに発展してしまうリスクもあるため注意が必要です。

5.帰国後の転職で海外就職の経験が活かせないことがある

海外就職を経て日本に帰国する場合、海外就職の経験が活かせない可能性もあります。

海外で働くと、語学力や異文化理解力といったスキルを身につけられますが、国内取引がメインの企業だとこうしたスキルはあまり評価されません。むしろ「日本のビジネスマナーを知らないのでは？」などマイナスイメージになってしまう可能性もあります。帰国して転職する際は、企業研究をして、海外就職が活かせる職場を探しましょう。

 

◆関連記事 「海外赴任はやめとけ」と言われる理由とは？駐在員の大変なところ

海外就職には、メリットもあればデメリットもあります。以下のような特徴のある人なら、海外就職がしやすいでしょう。

自己アピールができる人

自己アピールが積極的にできる人は海外就職に向いているといえます。海外は、自分の成果をアピールしないと評価されにくい環境です。自分に自信をもって人と接することができる人なら、海外就職を成功させやすいでしょう。

柔軟性や適応力のある人

海外へ行くと、文化や言語、風習など、生活環境が大きく変化します。日本の常識が通じない場面も少なくありません。柔軟性や適応力のある人なら、環境の変化をストレスに感じにくいため海外就職に向いているでしょう。

交渉が苦手ではない人

海外で働いていると、職種にかかわらず交渉が必要な場面が出てきます。海外では給与や待遇について交渉するのが当たり前です。年功序列で昇進しないので、自分から交渉しなければなりません。また、海外企業に直接エントリーする人は条件について交渉する必要があります。積極的に交渉できる人が海外就職に向いているといえるでしょう。

 

◆関連記事 海外赴任しやすい職種5選！海外赴任に選ばれるのはどんな人？

ここでは海外就職に向いていない人の特徴について解説します。以下のような特徴がある人は海外生活でストレスを感じてしまう可能性があります。

安定性を重視する人

実力主義の考えが強い海外では、キャリアアップのために転職を繰り返すのが一般的です。仕事ができる人は、より待遇の良い企業にどんどん転職していきます。ヘッドハンティングされることも少なくありません。日本のように「一つの企業に長く勤めあげること」はあまり重視されないので、安定して働き続けたい人は、海外の転職事情が合わない可能性があるでしょう。

自分の意見を言うのが苦手な人

海外で働く人は、自分から意見を発信していかなければなりません。意見を言うのが苦手な人は、弱みにつけこまれて不利な条件を押し付けられてしまう可能性もあります。特に慣れない外国語でのコミュニケーションとなると、意見を言う勇気がないという人もいるでしょう。日本にいるうちから、アピール力や意見を言う力を磨いておくことをおすすめします。

日本の働き方にこだわってしまう人

日本と海外は、仕事に対する考え方や就労環境などが異なります。「日本ではこうするのが当たり前」という考え方にこだわっていると、海外では苦労する可能性が高いです。海外のやり方や考え方を尊重し、柔軟に受け入れられる人が働きやすいでしょう。

 

◆関連記事 海外に行ける仕事って？おすすめの仕事14選と必要なスキルについて解説

海外就職をするとき、どの国を選ぶかは重要なポイントとなります。ここでは海外就職をする国を選ぶ際に考慮すべき点について紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ビザの取りやすさ

海外で働くには基本的に就労が認められたビザが必要です。ビザは国ごとにさまざまな種類があり、取得するにはそれぞれに定められた条件を満たさなければなりません。ビザ取得の難易度は国によって異なり、なかには就労可能なビザの取得が難しい国もあります。働きたい国のビザについて調べて、渡航先の国を選ぶ際の参考にすると良いでしょう。

話されている言語

海外で生活するには現地語のスキルが必要とされます。国を選ぶ際は、何語が話されているのか、また言語習得の難易度も踏まえて考えると良いでしょう。

そのほか、日本語や英語がどの程度通じるかもチェックしておきたいポイントです。現地の言葉が分からないときは、日本語や英語が通じればコミュニケーションがしやすくなります。

治安や生活環境

治安や生活環境は、海外での暮らしやすさに直結する重要なポイントといえます。世界には日本よりも治安・生活環境の悪い国があるので注意しなければなりません。環境が整っていない国では、常に犯罪を警戒したり、衛生面に気を配ったりする必要があるため、予想以上の負担になる可能性があります。治安や生活環境についてしっかり調べ、現地の生活に慣れることができるか検討しましょう。

物価水準

物価水準も、就職先の国を選ぶ際に重要となるポイントです。現地企業に就職する場合、物価水準が高いほうが給与水準も高くなる傾向にあります。そのため、貯金をするなら物価水準が高い国のほうが良いこともあるでしょう。

しかし、物価が高いと生活費の負担も大きくなってしまいがち。予定している滞在期間や、働き方も踏まえて検討することをおすすめします。

親日国

海外就職をするなら親日国がおすすめです。日本人に好意的な態度で接してくれる国なら、コミュニケーションがしやすく、現地生活にも早く馴染めるでしょう。

 

◆関連記事 海外就職におすすめの国と職種とは？

「どの国で働くか迷っている」という方に向け、ここでは海外就職におすすめの国を紹介します。日本人が暮らしやすい国をピックアップして紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

オーストラリア

観光地として人気の高いオーストラリアは、就職先にも適しています。温暖な気候で、治安も安定しているので生活するのに適した環境です。英語が公用語なので、英語のスキルを活かせる仕事も見つけやすいでしょう。時差が少なく、日本にいる知り合いと連絡をしやすいところもメリットといえます。物価が高いところはデメリットといえますが、給与水準も高いため、生活していくことは可能です。ワーキングホリデー先として人気の国で、ワーキングホリデーから海外就職を目指すというルートもあります。

アメリカ

アメリカは、ニューヨークなどの世界的な大都市が存在し、日系企業の進出も盛んなので働く場所が充実しています。日本人が多く住んでいるエリアもあり、日本人同士でコミュニケーションをとりながら生活することが可能です。

一方、就労ビザの取得ハードルが高いところはデメリットといえます。原則、四年制大学卒業の学歴が必要で、そのうえ職務内容が専門的なものである必要があります。また、アメリカ就職を実現するには高い英語スキルが必要で、ネイティブレベルと同等かそれ以上の語学力が必要とされます。

ベトナム

ベトナムは、治安がよく物価も安いため、海外就職先として人気の高い国です。製造業の生産拠点や、ITのオフショア開発拠点として注目されており、多くの日系企業が進出しています。日本人コミュニティも多く、日本人同士のつながりを作りやすい環境です。

シンガポール

治安がよく、インフラも整っているシンガポールは、アジアのなかでも特に住みやすい国といえます。医療や教育の水準も高く、日本人にとっても生活しやすい環境が整っています。物価は高いですが、給与水準も高いので、シンガポールで仕事を探す際は待遇についてしっかりチェックしておきましょう。

メキシコ

メキシコは、日本人が海外就職しやすい国の一つです。アメリカと隣接するという立地の良さから、日系企業が数多く進出しており、特に自動車関連の企業が多く拠点を置いています。日本人向けの求人が多く、中には採用ハードルが低い仕事もあるため、比較的海外就職に挑戦しやすい国といえるでしょう。

 

◆関連記事 海外移住におすすめの国10選を紹介！渡航の準備や必要な費用についても解説

海外の就職活動は、日本の就職活動とはさまざまな点が異なります。海外就職を実現するためにも、海外の就職活動の特徴を把握しておきましょう。

海外は「即戦力採用」が一般的

海外では、即戦力となる人材を採用するのが一般的となっています。日本企業のような「新卒を雇用してじっくり教育する」という仕組みはあまりありません。人員が必要になったとき、条件に合った人材を雇用するというのが一般的です。

そのため、海外企業に応募する際は、自分のスキルや経験がどのように仕事に活かせるかアピールすると効果的でしょう。

「ジョブ型雇用」が主流

欧米を中心に、海外では「ジョブ型雇用」が主流とされています。ジョブ型雇用とは、仕事内容や必要なスキルを限定して雇用する方法です。日本の総合職採用とは異なり、異動は原則なく、特定分野のスペシャリストとして働きます。応募資格が細かく設定されており、条件を満たさない場合は選考に進むことができません。

ジョブ型雇用は仕事内容が決まっているため、社内でキャリアアップするのは簡単ではありません。そのため、キャリアアップのために転職をするというのが当たり前です。

新卒一括採用がない

新卒一括採用の概念は海外にはあまりありません。海外企業は通年採用を行っており、ポジションに空きがあれば年間を通していつでも応募できます。欧米の学生は、大学を卒業した後に自分のタイミングで就職活動を始めるのが一般的です。

また、海外は日本よりもインターンシップが重視される傾向にあります。大学を卒業したばかりの人など十分なスキルを持っていない人は、インターンシップでスキルを身に付けてから就職するのが一般的となっています。

 

◆関連記事 日本と違う、海外就活の採用基準！面接のコツと履歴書のポイントを紹介

海外就職は事前の準備が肝心です。ここで海外就職に必要な準備をチェックしてみましょう。

海外就職の目的を明確にしておく

海外は、生活様式や気候、食事、文化など、日本とは環境が大きく異なります。慣れない土地での生活は、「思ったより過酷」に感じられることも少なからずあり得るでしょう。

不安やストレスが重なるとき、支えになるのはモチベーションです。渡航の目的が曖昧だと、モチベーションを維持するのが難しくなってしまいます。「なぜ海外で働くのか」「海外でなければならない理由は何か」といった目的や必然性が必要です。渡航前にしっかり考えておきましょう。

自身のキャリアやスキルを確認する

海外就職では、語学力や資格、実務経験、専門性などが重要なポイントになります。自身のキャリアを確認し、どんな仕事ができるのか、また、どんな仕事なら能力を発揮できるのかを客観的に分析してみましょう。正しく自己分析ができれば、海外就職におけるギャップを減らせます。また、キャリアを長い目で見ることができるので、「海外就職でどんなことをするべきか」という観点で、海外就職の目的もより明確にすることができるでしょう。

ビザの要件をチェックする

海外で働くには基本的に就労ビザが必須です。希望する国の就労ビザについて詳しく調べ、自身が要件を満たしているか確認しておきましょう。

現地の情報を集める

海外就職をする前に現地の情報を集めておくことは重要です。働き方や給与体系、法律、風習は国によってさまざま。妥協できる点と、譲れない点を明確にしておきましょう。

現地の情報の集め方は、Webサイトを活用するのはもちろん、現地で生活したことのある人や、現地で働いたことのある人に話を聞くのも有効です。

 

◆関連記事 海外赴任前の住民票に関する手続きを解説。年金・保険の扱いはどうなる？

 

メキシコでの就職・転職を目指すのであれば、Leverages Career Mexico（レバレジーズキャリアメキシコ）にご相談ください。

経験豊富な日本人アドバイザーがあなたの適性に合った企業をご紹介します。また、応募書類の添削や面接対策、入社後のアフターフォローまでサポートしていますので、初めて海外へ就職する方でも安心です。

海外就労を志す方からのご連絡を、広くお待ちしています。