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このページのまとめ

海外就職するには、現地企業に就職する方法や、海外赴任する方法などがある
海外就職しやすい職種は、ITエンジニアやツアーガイド、コールセンターなど
それぞれの職種で、資格や語学力、経験など、何が求められるのかチェックするのが重要
海外就職の前には、情報収集やビザの要件を確認しておくと良い


「海外で働きたいけれど、どんな仕事ができるか分からない」と考えている方もいるはず。そうした方のため、このコラムでは日本人が海外就職しやすい職種を11選紹介しています。また、海外就職の方法や、事前の準備についても徹底解説。キャリアやスキルは人それぞれ異なるので、コラムを読み、自分に合った海外就職の仕方についてイメージしてみてください。

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海外で就職する6つの方法

ビジネスマンが握手する様子

まずは海外で就職する方法について確認してみましょう。
海外で就職する方法は、主に以下の6つがあります。

グローバル企業に入職し、海外赴任を目指す(海外駐在員)

グローバル企業に入職し、経験を積めば、駐在員として海外赴任できる可能性があります。駐在員は、日本の基準で給与が支払われるため、給与面は高待遇。さらに、渡航先によっては豪華なマンションやドライバー付きの車などが支給されるなど、さまざまな福利厚生を受けられます。

待遇の良さがは魅力ですが、実際に駐在員になるのは中々険しい道のりです。海外に拠点を複数持つようなグローバル企業に競争を勝ち抜いて入職したうえで、さらに社内競争にも打ち勝たなければなりません。仕事の成績はもちろん、語学力など幅広いスキルが求められるでしょう。

海外留学の後、現地企業に就職する

現地の大学や大学院、専門学校に留学したのち、就職活動をする方法です。留学で語学力や専門性を高められれば、現地企業への就職することも夢ではありません。学生ビザから就労ビザに切り替えられるので、現地に長期間定住できるようになります。

留学といっても、学生だけのルートではありません。大学院なら、社会人になってからも留学できます。

海外留学中にアルバイトをする

長期留学をするなら基本的に学生ビザを取ります。学生ビザは勉強を目的としたビザですが、国によっては学生ビザでも条件付きでアルバイトができる場合もあります。たとえば、オーストラリアなら2週間で40時間の就労が可能です。十分な生活費を稼ぐには足りないものの、現地での就労を体験できる機会になります。現地語が話せないと仕事が回ってこないので、語学力を高めておくと良いでしょう。

なお、なかには留学の形態によってアルバイトの可否が変わる国もあります。たとえば、イギリスは大学留学なら週に20時間のアルバイトが可能ですが、語学留学の場合はアルバイトが認められていません。渡航先でアルバイトできるかはよく確認しておきましょう。

ワーキングホリデー制度を利用する

ワーキングホリデーとは、日本が協定を結んでいる国で18~30歳の日本人が1年ほど生活できる制度です。この制度は、異文化交流や語学勉強を目的としたものですが、就労も一部認められています。一般的に、渡航期間の前半で語学を学び、後半で就労するという流れがメジャーです。ワーキングホリデー中は、アルバイトやインターンシップしかできないものの、働き方が評価されれば、ワーホリ後に正社員として採用してもらえる可能性もあります。

現地企業に直接エントリー

やりたい仕事が決まっているなら、海外の企業に日本から直接エントリーするのも手です。Webサイトを活用し、求人ページから応募してみましょう。やり取りは現地の言葉で行うため、語学力が必須です。

フリーランスとして働く

インターネットを活用すれば、海外にいながら日本の仕事ができます。海外で雇用契約を結ぶ必要もなく、現地で生活しながら日本の収入を得ることが可能です。日本円は価値が高く、東南アジアなどの地域では3倍以上の価値になることもあります。フリーランスは、働き方の自由度の高さが魅力です。ビザを取得して拠点を構えたり、旅をしながら仕事をしたりできます。

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海外で就職しやすい職種11選

女性教師が黒板に書記している様子

本項では日本人が海外で就職しやすい職種を紹介します。

日本語教師

日本語教師は、海外の大学や語学学校などで日本語を教える仕事です。

海外の日本語学習者数は約385万人(2018年)と多数。学習者数が多いぶん、日本語教師は需要の高い職種といえます。特に、中国や韓国、東南アジアなど、日本に働きに来る人が多い地域では、需要が高めの職種です。

【日本語教師に必要な資格・スキル】
海外で日本語教師になるのに、必須の資格はありません。ただ、以下の項目のうち、いずれかを満たしていることを条件する求人がほとんどです。一般に、「日本語教師の資格」というと、以下の条件を指します。

  • 大学または大学院で日本語教育を主専攻または副専攻し修了している
  • 日本語教師養成講座420時間を修了している
  • 日本語教育能力試験に合格している

なお、個人レッスンなど、求人の内容によっては上記の条件が設定されていないこともあります。

日本語学習が盛んな地域でこそ、日本語のみで授業をする直接法が用いられる場合もありますが、海外の日本語教育は基本的に現地語を使って授業をする間接法がメジャーです。そのため、現地語のスキルが必要とされます。

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ツアーガイド

日本人の観光客が多い地域では、日本人ツアーガイドの需要があります。ツアーガイドは、主に観光名所の案内を行う仕事です。旅行に同行しスケジュール管理を行う「ツアーコンダクター」とは区別されます。

ツアーガイドに求められるのは現地に関する知識。観光名所はもちろん、歴史や文化、治安などの現地情報をリアルタイムで把握しておく必要があります。また、レストランや土産物屋なども知っておく必要があるでしょう。

【ツアーガードに必要な資格・スキル】
ツアーガイドをするのにライセンスが必要な国もあります。欧州をはじめ、観光が盛んな歴史ある街のガイドは、ライセンスが必要とされる可能性が高め。ライセンスを取るために現地学校に通わなければならないこともあるため、事前に調べておくことをおすすめします。

ツアーガイドは、案内業務こそ日本語で行えますが、基本的には語学スキルが必要です。観光客と現地の人との間に立って通訳のような役割をすることもあるうえ、トラブルが発生した際は現地の警察に連絡しなければなりません。

ホテルスタッフ(ホテリエ)

ホテルでは、接客担当や料理担当、営業担当、清掃担当などさまざまなスタッフが働いています。日本人の利用者が多い地域だと、日本人の接客スタッフが必要とされることもあります。多忙で人手不足になりがちな時期に、短期間だけ働くことも可能です。

【ホテルスタッフに必要な資格・スキル】
清掃業務など、語学スキルをあまり必要としない仕事もありますが、基本的には日常会話レベル以上の語学力が必須です。語学スキルがある人なら、接客を通してコミュニケーション能力の向上が見込めるでしょう。
また、フロント業務や料理を担当するなら、実務経験が必要になることもあります。

日本食レストランの接客スタッフ

日本食レストランは、客が日本人だったり、日本人スタッフが働いていたりするので、現地語があまり話せなくても働けます。
また、主要都市にはたいてい日本食レストランがあり、定期的に募集を行っているので求人数も多め。そのため、日本人が比較的就職しやすい職種といえます。飲食店スタッフは、一般に賃金が低いとされることもありますが、チップ文化があるため、頑張り次第で収入を増やすことも可能です。

【日本食レストランの接客スタッフに必要な資格・スキル】
求人が多く、語学スキルもあまり必要としないため、アルバイトで働く人が多い傾向にあります。接客業なので、語学スキルを自然に身につけられるでしょう。

なお、日本食レストランで調理師として働くなら、日本の調理師免許を取得しておくと良いでしょう。必須の資格ではありませんが、スキルが証明できて就労ビザが取得しやすくなる可能性があります。

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ITエンジニア

プログラミング言語は世界共通とも言われています。プログラマーやシステムエンジニアとして実務経験を積んだ人は、海外でもスキルを活かせるでしょう。求人も比較的多いため、希望に沿った条件の職場を見つけやすいのも特徴です。
さらに、日本よりもITエンジニアの評価が高い地域もあるため、海外就職による給料アップも狙えます。

【ITエンジニアに必要な資格・スキル】
プログラミングのスキルは必須です。海外企業は即戦力採用が主流なので、日本でしっかり経験を積み、あらかじめ技能を身につけておく必要があります。海外でも通用する資格を取得しておくのも有効です。

ITエンジニアはスキルが重視されます。そのため、海外赴任なら語学スキルがまったくない状態でも海外へ行けることがあります。
ただ、基本的には現地語で書かれた書類が読める程度の語学力と、現地スタッフと意見交換できる程度のコミュニケーション能力を身につけておくと良いでしょう。

コールセンター

南アジアや東南アジアといった人件費が安価な地域への移転が進むコールセンター。欧米諸国のコールセンターは英語が通じるインドに設置される一方、日本のコールセンターは時差の少ないマレーシアやタイなど東南アジア圏に多数設置されています。

コールセンターでの業務内容は、日本人顧客に対する電話対応がメインです。問い合わせに対応したり、受発注の受付を行ったりします。

【コールセンターで働くのに必要な資格・スキル】
特別な経験や資格は必要なく、日本語を使って働けます。就労ビザも取りやすい国が多いため、週力のハードルは低めです。
ただ、言葉遣いや相手への配慮など、基本的な応対スキルが必要とされるほか、クレーム対応があったり、夜勤シフトがあったりすることもあります。

通訳・翻訳

現地の人が話す内容を日本語で通訳したり、現地語で書かれた文章を日本語に翻訳したりする仕事です。
単純に訳すだけではなく、歴史や文化、価値観を知った上で適切な言葉を選ぶ必要があるほか、ニュアンスを伝えるため、ときには慣用句を用いることもあります。語学力はもちろん、柔軟に対応する能力も必要です。

通訳・翻訳者が活躍できる場は、医療分野や会議、メディアなど、多岐にわたります。なかでも、昨今は産業界のビジネスシーンや、リモートでの働き方が増えつつあります。

【通訳・翻訳者に必要な資格・スキル】
通訳・翻訳には、基本的に資格は必要ありません。仕事が受注できれば働けるとされています。Webサイト等を活用し、案件を見つけましょう。また、通訳・翻訳分野の実務経験や学歴があると就職しやすいといえます。

オーペア(オペア、Au Pair)

オーペアは、家事や育児をする代わりに外国の家庭に住み込んで滞在できる仕組みです。ビザは、ワーキングホリデービザを使用することもありますが、国によってはオーペア専用ビザを使用することもあります。

オーペアの受け入れ先は現地の家庭ばかりではありません。日系家庭や日本人の家庭もあります。そのため、現地語が得意でなくてもオーペアに参加できる可能性があります。

【オーペアに必要な資格・スキル】
主にベビーシッターなど、幼児を世話した経験が必要です。特にアメリカでは「200時間の保育経験が必要」と明確に基準が定められています。また、短期滞在は受け入れ先が少ないので、10~12ヶ月滞在できることも条件といえます。

客室乗務員(CA)

日本人乗客の対応をさせるために、海外の定期旅客航空会社が日本人CAを採用することもあります。欠員が出たときのみ求人を出すのが一般的で、定期的な採用を行っている航空会社は少なめ。数ある定期旅客航空会社のなかでも100社ほどとされています。

【客室乗務員に必要な資格・スキル】
CAになるには基本的に資格は必要ありませんが、即戦力採用を行う海外企業で働くには実務経験が必要です。また、航空用語として世界共通で用いられる英語が使われているため英語力のレベルや基準が定められています。

基本的に航空会社の本拠地がある都市をベースに乗務するので、海外での生活や多国籍クルーとのコミュニケーション等に順応しなければなりません。適応力や、自主性、積極性が必要といえるでしょう。

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生産管理・品質管理

人件費の関係から、海外に工場を移転する日本企業が増えています。しかし、現地スタッフのみでは本社が求める品質の製品を作れるとは限りません。そのため、工場が安定して稼働するまで本社の社員を派遣し生産・品質管理を任せる場合があります。

【生産管理・品質管理に必要な資格・スキル】
生産管理や品質管理に必須の資格はありません。ただ、商品の品質や、生産コスト、納品スケジュールなどを管理する必要があるため、幅広い知識が求められます。基本的には本社で実務経験を積んだ職員が駐在員として派遣される傾向にあります。

貿易事務

商社やメーカーで、商品の輸出入を担当する仕事です。書類作成や貿易の管理、連絡業務など仕事内容は幅広く、出荷や配送のサポートをすることもあります。

【貿易事務に必要な資格・スキル】
海外の取引先と交渉することもあるため、語学スキルや交渉力が必要です。貿易業界では専門用語や独特の言い回しを用いるので、高い語学力が求められます。

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海外就職の前にすべきこと

メキシコの町中で周囲を見渡す女性の画像海外就職を成功させるには事前の準備が肝心です。本項では、海外就職の前にすべきことについて解説します。

行きたい国や、海外就職の目的を明確にする

海外での生活は、言語や文化、食事すら日本とはまるで異なります。現地事情を十分に調べてから渡航したとしても、実際に現地に行ってから「思っていたより過酷だ」と感じる場面は少なからずあるでしょう。そんなとき支えになるのがモチベーションです。

「なんとなく憧れるから」といった中途半端な気持ちでは、モチベーションに繋がりません。そのため、海外生活を途中で断念してしまうこともあり得ます。あらかじめ海外で働く目的や理由を明確にしておき、「なぜ海外で働くのか」「その国でなければならない理由は何か」といった必然性を明らかにしておけば、モチベーション高く過ごせるでしょう。

ビザの要件を確認する

海外で働くには、基本的に就労ビザが必須です。就労ビザは国ごとにさまざまな種類があり、それぞれ学歴や職歴などの取得要件が定められています。

たとえば、アメリカで働くのに必要なビザのうち最もメジャーともいえる「H-1Bビザ」には、「四大卒以上の学位、または同等の実務経験」などの要件が定められています。就労可能なビザはほかにも「Eビザ」や「Lビザ」などがありますが、申請条件や有効期限は異なります。

まずは、自分が行きたい国にどのようなビザがあるか確認しましょう。

現地の情報を集める

現地生活に関する情報はなるべく多く集めておきましょう。物価や治安、気候、風習、給与など、調べておくべきポイントは複数あります。調べ方はWebサイトを活用するのが一般的ですが、転職エージェントなど現地事情に詳しい人に聞くのも有効です。

実際に滞在してみる

時間やお金に余裕があるなら、現地での生活を知るために、実際に滞在してみるのも手です。現地で生活することを想定するなら、短期の旅行ではなく、少なくとも半月以上は滞在すると良いでしょう。

自分のスキルやキャリアを知る

海外就職は、渡航先や職種などにおいて、さまざまな選択肢があります。そのなかから自分に適したルートを選ぶには、まず自身を振り返り、自分のキャリアや持っているスキルを知ることが重要です。「どんな能力があって、何が足りていないのか、なんの資格を取れば良いのか」等をはっきりさせておきましょう。

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海外就職を目指している方のなかで「日本人が働きやすい地域で働きたい」「就労ビザが発行されるか不安」と考えている方は、渡航先の選択肢にメキシコを加えてみてはいかがでしょう。

メキシコは、経済大国アメリカと地続きになっているという地理的利点があることから、メーカーをはじめ日本企業の進出が盛んな国です。日本人向けの求人も数多くあり、なかには語学力をあまり必要としない募集もあります。また、就労ビザ取得のハードルは欧米諸国に比べると低めです。これらの理由から、海外就職がはじめての方や、語学スキルに不安な人にメキシコ就職はおすすめといえます。

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