現地採用とは？海外駐在との違いやメリット・デメリットを解説

目次

1. 現地採用とは？
2. 現地採用と海外駐在の7つの主な違い
3. 現地採用に関する国別の最新求人・転職情報
4. 現地採用で海外就職するメリット
5. 「現地採用はやめとけ」と言われる理由とデメリット
6. 現地採用として働く人材に求められるもの
7. 現地採用に向いている人の特徴
8. 現地採用の求人を探す効果的な方法
9. まとめ

このページのまとめ

• 現地採用とは、海外の現地企業に直接雇用される働き方のこと
• 現地採用と海外駐在の違いは、働く国や職種を選べる自由度や就職の実現難易度などがある
• 現地採用は未経験から挑戦しやすい反面、駐在員との待遇差にデメリットを感じることがある
• 自分に合う国や求人を見極めたうえで理想の海外キャリアを切り拓いていくことが大切

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海外での現地就職を目指したいけれど「やめとけ」という声を目にすることもあるでしょう。現地採用には駐在員との待遇差が存在する一方で、働く国や職種を選べる自由度の高さや、未経験から海外キャリアを始められる魅力があります。

 

本記事では、現地採用と海外駐在の違いや国別の最新情報を解説。現地採用で働くメリット・デメリットや向いている人の特徴などもまとめているので、現地採用を検討する方は参考にしてみてください。

 

また、本記事を提供するレバレジーズキャリアメキシコでは、日本語話者の方のメキシコでの就職をサポートしています。海外で働くにあたってメキシコ就職も視野に入れている方は、ぜひご相談ください。

現地採用とは、海外にある現地のローカル企業や外資系企業、日系企業の海外法人などに直接雇用される働き方のことです。日本の本社から派遣される海外駐在員とは異なり、労働契約は現地の労働法に基づいて締結され、給与水準や勤務条件、福利厚生も現地の基準が適用されます。

 

雇用形態は正社員をはじめ、契約社員やパートタイムなど多岐にわたり、現地の事業拠点やマーケットに根ざして長期的に働きたい人や、特定の国・職種を選んで自主的にキャリアを築きたい人にとって主要な選択肢といえるでしょう。

 

日系企業での現地採用

海外の日系企業による現地採用は、日本人求職者にとって挑戦しやすい環境が整っています。業務で日本語を使用する割合が高かったり、職場の文化や仕事の進め方が日本式に近かったりするケースが多いためです。

 

主な役割としては、日本人顧客向けの営業・カスタマーサポートや、日本本社や駐在員と現地スタッフとの間をつなぐブリッジ人材などが挙げられます。語学力が発展途上であっても、これまでの実務経験や日本語での実務能力を評価されて採用に至る事例も少なくありません。

 

海外企業での現地採用

現地のローカル企業や外資系企業での現地採用は、日系企業と比較して採用のハードルが高くなる傾向があります。業務を遂行するうえで、日常会話以上の高度な語学力が必須となるほか、専門スキルや即戦力としての実務経験が求められるためです。

 

選考プロセスや評価制度について実力主義の風潮が強い海外では、年齢や勤続年数にかかわらず個人の成果が重視されやすいといわれています。業務に対する結果が求められる反面、グローバルなビジネス環境でキャリアを築きたい人や、実績に応じた高収入を目指したい人にとっては魅力的な環境でしょう。

 

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海外で働く代表的な手段として「現地採用」と「海外駐在」がありますが、両者は雇用形態や待遇、キャリアの性質において大きく異なるのが特徴です。

 

ここでは、現地採用と海外駐在の違いについて、給与や福利厚生など7つの観点から解説します。海外就職を検討している人は、どちらが自分に合っているかチェックしておきましょう。

 

1.海外就職の実現難易度

【現地採用】

 

現地採用は、企業が公開している求人に対して自ら直接応募します。そのため、自身の年齢やスキル、実務経験に合う求人・ポジションが見つかれば、若年層や未経験者も早期に海外就職のチャンスを掴めるでしょう。

 

【海外駐在】

 

海外駐在を目指す場合、日本国内の本社で数年以上の実績を積み、社内選抜を通過する必要があります。最初から海外勤務の求人に就職・転職する場合などを除いて、入社後すぐに海外派遣されることは少ないのが実情です。個人の成果のほか、組織の配属や人事に依存する部分も大きいため、必ずしも海外駐在として勤務できるとは限りません。

 

2.勤務地・勤務先を選ぶ自由度

【現地採用】

 

現地採用は、キャリアの自由度が高いのが特徴です。働く国・業界・職種・渡航時期など、すべて自分自身の意思で決めることができます。現在のライフスタイルや将来のキャリア目標に合わせた柔軟かつ自由な選択が可能です。

 

【海外駐在】

 

海外駐在は基本的に人事異動の発令に従うため、赴任先や担当業務を自由に選べるとは限りません。帰国後の本社におけるキャリアは順調な進展が見込まれるものの、希望しない国や地域への異動が命じられる可能性を考慮する必要があります。

 

3.給与基準と適用される雇用体系

【現地採用】

 

現地採用の場合の給与は、現地の経済水準や法人の規則に基づいて支給されます。新興国や開発途上国での就労では、額面金額が日本の水準を下回るケースもありますが、現地の物価に応じた生活設計を立てることで平均以上の暮らしを営むことも可能です。また、正社員のほかパートやアルバイトでの勤務など、理想の働き方を実現しやすいといえます。

 

【海外駐在】

 

海外駐在の場合は、日本本社の雇用・給料体系が適用され、海外赴任手当やハードシップ手当といった特別手当が上乗せされるのが一般的です。企業からの手当が充実しているほど、全体的な収入は大幅に増加します。赴任先が物価の安い国であれば、比較的ゆとりのある生活が叶うでしょう。

 

4.各種手当や福利厚生の範囲

【現地採用】

 

現地採用の場合、労働契約は現地の労働法に基づいて締結されます。そのため、医療保険や通勤手当、有給休暇などは現地の法律および企業の規則で定められた範囲にとどまるケースがほとんどです。住宅手当や帰国費用の補助は付与されない企業も多いため、契約内容を事前に精査する必要があります。

 

【海外駐在】

 

海外駐在員は、住居費の支給や年1〜2回の日本への一時帰国費用、民間医療保険の加入補助など、会社負担による手厚いサポートを受けられるのが一般的です。慣れない現地での生活や業務に伴う負担を軽減するために、企業側が充実した支援体制を整えたうえで海外派遣を行っています。

 

5.求められる役割と仕事内容

【現地採用】

 

現地採用の人材は、主に現場における実務を担当する即戦力としての活躍が期待されます。営業やカスタマーサポート、技術支援など、自身の専門性や語学力を活かしつつ業務に従事する役割です。スキルや希望に合わせた業務に挑戦しやすい反面、成果を上げることのプレッシャーも大きいという一面があります。

 

【海外駐在】

 

海外駐在員には、日本本社と現地法人をつなぐ橋渡し役や拠点長など、海外拠点の管理層としての役割が期待されます。現地拠点の立ち上げをはじめ、決算管理や経営戦略の策定など、組織マネジメント全般に関わる重要な責任を担うことが多い傾向です。

 

6.将来的なキャリアパス

【現地採用】

 

現地採用として培った国際的な実務経験や語学力、専門的なスキルは、その後のキャリアにおいて大きな強みとなり得ます。1つの拠点や企業にとらわれず、他国への転職や現地での独立・起業など、個人のビジョンや市場価値に応じた柔軟なキャリアパスを描きやすいのが特徴です。

 

【海外駐在】

 

海外駐在員は数年の赴任期間を終えたあと、日本本社に復職するルートが一般的です。海外勤務の経験を活かした社内でのキャリアパスが明確であり、昇格や管理職登用も狙えます。

 

7.就労ビザの取得難易度

【現地採用】

 

現地採用で働く場合、学歴・職歴・語学力などの取得要件を自ら確認し、雇用主のサポートを受けながらビザ申請手続きを行います。渡航先国の政策変更や要件改定によって取得難易度が左右されやすいのが特徴です。

 

【海外駐在】

 

海外駐在の場合、就労ビザの手続きは基本的に日本本社や赴任先企業が主導して手配します。企業側の社会的信用や実績を背景に審査が進められるため、個人単位でビザの取得が不許可となるリスクは低く、比較的スムーズに発給されるでしょう。

 

◆関連記事 海外駐在とはどんな働き方？海外駐在員の仕事内容やなり方について解説

ここでは、現地採用に関する国別の最新求人・転職情報について紹介します。自身のスキルセットやキャリアプランにマッチする国を見極める際の参考にしてみてください。

 

アメリカ

世界経済の中心地でもあるアメリカには、世界中から優秀な高度人材が集います。現地採用では、IT・テクノロジーや金融、医療、グローバル展開する日系企業などの求人の割合が高いのが特徴です。なお、就労ビザの発行要件は厳格化されており、関連分野での学士以上の学位のほか、該当職種における数年以上の実務経験やビジネスレベルの高い英語力が必要になります。

 

現地採用のハードルは決して低くありませんが、世界最先端のビジネス環境でキャリアを築ける経験は大きな魅力といえるでしょう。

 

イギリス

イギリスにおける現地採用では、ロンドンなどの都市部に拠点を置く日系企業の管理職・法人営業をはじめ、金融、IT、クリエイティブ業界などの求人が中心です。就労ビザを取得するには、現地政府が定める最低年収やIELTSのスコアといった要件をクリアすることが求められます。ヨーロッパ市場全体を視野に入れたプロジェクトや多様な文化が混ざり合う職場で経験を積める利点は大きく、グローバルキャリアの強固な基盤となるでしょう。

 

ドイツ

ヨーロッパのなかでも外国人労働者の受け入れに積極的なドイツでは、製造業のエンジニアやIT技術者、日系企業の現地拠点における営業・物流管理といった職種で求人ニーズが存在します。専門職向けの就労ビザの制度が整っており、大学での専攻と職務内容の一致や実務経験を満たせば、他国と比べてビザを取得しやすい点が特徴です。

 

近年は、英語のみで業務を完結できる職場も増えていますが、長期的な定着や現地の取引先・スタッフとの円滑なコミュニケーションを目指す場合は、ドイツ語の習得が有利に働くでしょう。

 

シンガポール

東南アジアのビジネスハブであるシンガポールには、さまざまな国のアジア地域統括本社や大手金融機関が集結しています。就労ビザの審査基準は、最低月収の引き上げやポイント制の導入によって厳格化が進み、業務内容に応じた職務経験やスキルが厳格に求められる状況です。自国民の雇用を守る方針を強化しており、企業ごとの外国人の採用枠も管理されています。

 

マレーシア

マレーシアは、外資系企業のBPO（業務外部委託）拠点やカスタマーサポート、ITヘルプデスク、日系製造業など、日本人向けの求人が豊富な国です。ビザの発行条件が周辺国に比べて柔軟であり、新卒者や実務未経験者、日常会話レベルの英語力から挑戦しやすい環境といえます。物価や家賃も比較的リーズナブルな範囲に抑えられるため、海外キャリアの第一歩として有力な選択肢に含まれるでしょう。

 

インドネシア

東南アジアで最大の人口と経済規模をもつインドネシアでは、日系自動車メーカーを中心とする製造業、商社、建設業などで根強い現地採用ニーズがあります。主な職種は、BtoBの法人営業や工場での生産管理、現場スタッフの技術指導・通訳業務などです。ビザ取得にあたっては、原則として関連職種での5年以上の実務経験や大卒以上の学歴といった要件を満たす必要があり、ポテンシャル採用よりも即戦力性が重視されます。

 

タイ

タイには数多くの日系企業が進出しており、製造業の品質管理や営業、IT関連職といった幅広い職種での求人と、若手・未経験者向けから幹部候補まで求められる層もさまざまです。ビザの取得にあたっては、月額固定給与の最低基準が設けられているため、現地の物価に対して比較的ゆとりのある生活を送れるでしょう。ただし、伝統工芸や観光ガイドなどの27業種において外国人の就労が全面的に禁止されているため、事前に調べたうえで就職を検討するようにしてください。

 

ベトナム

高い経済成長率を維持するベトナムでは、オフショア開発をはじめとするIT・Web領域や、製造業の工場管理、流通・サービス業で日本人採用が活発に行われています。近年は、就労ビザや労働許可証の取得には管理職や技術者としての実務経験が求められるなど、審査が厳格化しているのが特徴です。人口全体で平均年齢が若くエネルギッシュな職場も多いため、活気あふれる労働市場の変化を間近で体感しながら、自身の裁量を広げていきたい方に向いているといえます。

 

インド

巨大な人口規模と目覚ましいIT産業の発展を背景とするインドでは、日系製造業やIT企業、コンサルティングファームなどで現地採用の需要が拡大中です。ITエンジニアをはじめ、自動車産業での技術指導、日系企業向けの法人営業などのポジションで即戦力が求められます。ビザ申請には年間162万5,000ルピー以上の最低給与条件が設定されており、一定の収入が担保される反面、インド人では代替が難しい業務を遂行できる能力が必要です。

 

メキシコ

北米市場の供給基地として発展を続けるメキシコには、自動車・電子部品を中心とした多数の日系製造業が進出しており、現地採用の求人が豊富に存在します。通訳や営業、品質・生産管理、人事総務といったポジションで日本人材が重宝されており、日系企業の駐在員と現地メキシコ人スタッフの橋渡し役を担うケースが多いようです。

 

業務上スペイン語が必要な案件のほか、英語や日本語のみで応募可能な求人も一定数あるため、北米・中南米市場からグローバルキャリアを拓くうえで有力な選択肢となり得ます。

ここでは、現地採用で海外就職する以下の5つのメリットについて深掘りします。

 

• 未経験から挑戦しやすい仕事がある
• 働きたい国や地域を自分で選べる
• 語学力やグローバルな実務経験を磨ける
• 任せてもらえる仕事の裁量が比較的大きい
• キャリアの選択肢の幅が広い

 

未経験から挑戦しやすい仕事がある

海外駐在員の場合、日本本社で数年以上の実績を積み、厳しい社内選抜を通過する流れが一般的です。そのため、若手や未経験者がすぐに海外赴任を実現するのは容易ではありません。一方で現地採用であれば、日本語で業務に対応できる人物やポテンシャルの高い人材を求める求人も多く存在します。実務未経験者や若手人材も意欲と適性がマッチすれば、海外でのキャリアを順調にスタートできるチャンスがある点がメリットです。

 

未経験歓迎の求人や高い語学力を必須としない募集も一定数あるため、スキルや経験にまだ自信がない人にとっても挑戦しやすい環境が整っています。

 

働きたい国や地域を自分で選べる

海外駐在員は会社の人事異動によって赴任先や時期が決定されるため、自分の希望が必ずしも通るとは限りません。これに対して現地採用は、希望する国や地域、職種、渡航タイミングを自ら組み立てて直接応募することが可能です。「住んでみたい国がある」「関心のある事業に挑戦したい」といった理想をそのまま就職活動に反映できます。

 

語学力やグローバルな実務経験を磨ける

多国籍な同僚や現地スタッフと日常的に業務を行うことで、座学だけでは身につかない実践的な語学力が鍛えられます。また、多様な文化やバックグラウンドをもつ人々と協働する経験を通じて、グローバルビジネスに不可欠な柔軟性や交渉力、適応力も養われていくでしょう。

 

任せてもらえる仕事の裁量が比較的大きい

日本本社の意向や管理方針の伝達・統括を担うことが多い駐在員に対し、現地採用の場合は組織の主軸として実務全般を幅広く手掛けるシーンが多くなります。意思決定や現場での実行における自由度が高いため、国籍や年齢問わず、自身の経験に即したプロジェクトや重要な責任を伴うポジションを任されやすい点が特徴です。

 

キャリアの選択肢の幅が広い

ライフステージの変化に応じて、グローバル市場で主体的にキャリアを形成できる柔軟性も大きなメリットの一つです。特定の企業や帰国前提のキャリアパスに拘束されず、現地で培ったスキルや人脈をベースに、同地域でのステップアップや他国・他業界への転職、起業など多様な選択肢を自由に設計できます。

 

◆関連記事 未経験でも海外就職はできる！海外で働く5つの方法とおすすめの職種を紹介

「現地採用はやめとけ」と言われる主な要因は、駐在員との待遇差や将来のキャリアパスの不透明さにあります。考えられるデメリットは以下のとおりです。

 

• 給与・手当などの面で駐在員との差を感じやすい
• 駐在員と現地スタッフとの板挟みになることがある
• キャリアアップの実現が難しい傾向がある

 

ここでは、「現地採用はやめとけ」と言われる理由とデメリットについて解説するので、リスクや課題を把握し自身に最適な選択をする際にお役立てください。

 

給与・手当などの面で駐在員との差を感じやすい

現地採用の給与や各種手当は、各国の労働法や現地法人の規定に基づいて設定されます。日本本社の給与水準が適用され、住宅費補助や渡航手当といった手厚い支援を受けられる海外駐在員と比較すると、収入面・待遇面で格差を実感する機会も少なくありません。渡航前には、現地の物価と給与水準、税制などを踏まえた具体的な収支計画を立てておくことが重要です。

 

駐在員と現地スタッフとの板挟みになることがある

日系企業の現地法人で勤務する場合、日本から派遣される駐在員と現地のローカルスタッフをつなぐ架け橋としての役割を求められることが少なくありません。ビジネス文化やコミュニケーション方法の違いから生じる摩擦を仲裁する過程で、心理的な負担や板挟みのストレスを抱える可能性がある点に留意が必要です。

 

キャリアアップの実現が難しい傾向がある

現地採用におけるキャリアを構築するためには、自主的なスキルアップが不可欠となります。海外の労働市場は年功序列ではなく実力が重視されやすいため、継続的な成果や専門性の向上が求められるためです。日本へ帰国して転職を図る際も、海外で培った経験や専門性を明確にアピールできるよう、長期的かつ計画的な視点でキャリアを拓く姿勢が求められるでしょう。

 

◆関連記事 海外で働くメリット・デメリット6選を紹介！海外就職の方法についても解説

海外という慣れない環境で成果を出し続け信頼を獲得するためには、ポテンシャルだけでなく相応の実務能力や精神面での柔軟性が不可欠です。ここでは、現地採用として働く人材に求められるものを解説します。

 

就労ビザの取得に必要な条件のクリア

海外で合法的に就労するには、対象国の入国管理機関が定める要件をクリアして就労ビザを取得しなければなりません。多くの国では、大卒以上の最終学歴や関連職種における一定年数の実務経験が条件に設定されています。そのため、まずは自分自身がそれらの要件に適合しているかを事前に確認しておくことが大切です。

 

業務を円滑に進めるための語学力

社内でのコミュニケーションや社外との交渉を滞りなく進めるには、日常会話レベル以上の語学力が求められます。英語をはじめ、現地で用いられる言語での対話力が高ければ高いほど、任せてもらえる仕事の幅が広がるでしょう。結果的に現地での評価が高まったり、キャリア形成においても有利に働いたりする可能性があります。

 

現場で活かせる専門スキルや実務経験

現地採用の選考では、採用後すぐに現場に貢献できる即戦力性が期待される傾向です。法人営業やIT開発、会計処理、生産管理など、自身の強みとなる専門スキルや実績を備えていることが重要になります。これにより選考を有利に進められるだけでなく、入社後の業務にもスムーズに適応しやすくなるでしょう。

 

現地の文化やビジネス慣習に適応する柔軟性

日本の職場環境やビジネスシーンに根付いている「当たり前」にとらわれず、現地の生活習慣や仕事のルールに柔軟に馴染む姿勢も求められます。文化の違いや予想外のトラブルに直面した際も、前向きかつ臨機応変に対応できる順応性を備えておくと安心です。

 

◆関連記事 海外就職におすすめの国と職種とは？

海外での現地採用という働き方は、すべての人にとって最適な選択肢とは限りません。以下で、どのようなビジョンや価値観をもっている人に向いているのか、代表的な特徴を挙げます。

 

特定の国や地域で就労・生活したいという意思が強い人

「特定の国や地域の文化に惹かれており、その土地に生活拠点をもって暮らしたい」という強い希望がある場合は、会社の意向による異動や帰国の可能性が少ない現地採用が適しているでしょう。住環境やローカルな生活に対する強い情熱は、海外で長く働き続けるうえで大きなモチベーションにもつながります。

 

海外で実績を積んで将来のキャリアに活かしたい人

将来的にグローバルな舞台で活躍するための第一歩として、海外の現場で実績や経験を積みたい方にも向いています。自ら明確な目標を設定し、主体的にキャリアを切り拓いていく意欲があれば、現地採用ならではの自由度の高い環境を存分に活かせるでしょう。

 

現地の言葉や文化に対する理解が深い人

留学経験や海外での滞在歴があり、言語はもちろん社会ルールや文化的背景を深く理解している人物は、職場や商習慣にスムーズに適応できる人材として企業から評価される傾向があります。現地の環境に早く馴染める人物は、採用後のミスマッチや早期離職が発生しにくいと判断されるためです。

 

◆関連記事 「グローバルに働きたい」その理由を具体的にするには？6つの働き方を紹介

現地採用で希望に合う仕事を見つけ出すには、情報収集のやり方とツール選びが重要となります。ここでは、現地採用の求人を探す効果的な方法について見ていきましょう。

 

海外就職に特化した転職サイトを活用する

日本の転職サイトのなかにも、海外の求人に特化したサービスが存在します。日本語で検索できるため希望する求人を見つけやすく、日本人向けに限定された募集に効率よくアプローチできる点がメリットです。また、提示されている雇用条件や給与水準、福利厚生の傾向を確認することで、関心のある国や業界における市場感を把握する際にも役立ちます。

 

現地採用に強い転職エージェントに相談する

特に初めて海外での現地採用を目指す場合は、海外就職に強い転職エージェントに相談するのもおすすめです。専門のアドバイザーに依頼することで、自身のスキルや経歴に合わせた非公開求人の紹介を受けられる場合があります。さらに、応募書類の添削や面接対策、企業との条件交渉など一貫した支援を受けられるエージェントもあるため、海外就職に不安がある方にとっても心強い存在となるでしょう。

 

なお、エージェントによって得意な国や地域は異なるため、就労を希望するエリアへの支援実績が豊富なサービスを見極めて活用することが重要です。

 

◆関連記事 海外の仕事の探し方！自分に合った仕事を見つけるには？

現地採用は、自らの意思で働く国や職種を選択でき、グローバルな環境で裁量をもってキャリアを開拓できる働き方です。海外駐在員との待遇面での格差や将来のキャリア形成といった課題を理解したうえで、明確な目標をもって準備を進めることが現地採用を成功へと導くカギとなります。国ごとの特徴や満たすべきビザ要件、求められるスキルなどを押さえ、自身に合ったアプローチで就職活動を進めていきましょう。

 

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