このページのまとめ

  • 日本語教師になるには「日本語教師養成講座」「日本語教育能力検定試験」が有利
  • 海外の日本語教育は韓国やインドネシアをはじめとするアジア圏やメキシコで盛ん
  • 海外で日本語教師を目指せば、常勤で働くことができる
  • 日本語教師に求められるのは、日本語の知識と教える技術
  • 海外の日本語教師の求人を探すときは、現地に関する情報収集が大切

日本語教師として海外で働いてみたいと考えている方もいるでしょう。でも実際にどこの国で日本語教師の需要があるのか、どうやって求人を探せば良いのかわからないことも多いのではないでしょうか。近年は、アジアや中南米を中心に日本語教師の需要が高まっています。日本語教師に求められるスキルや給与事情を知り、海外で働く夢に1歩近づきましょう。

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海外で日本語教師になる方法


日本語教師に必須な資格はありません。なかでも、アルバイトや自分で教室を開くような個人レッスンの場合は、未経験や無資格で働くことができます。しかし、教育機関や企業に属するところでは、学歴や資格などある程度の基準を設けているのが一般的です。
たとえば、以下の資格を取得していると採用の際に有利になります。

  • 日本の教員免許を取得
  • 日本語教師養成講座(420時間)を修了
  • 日本語教育能力検定試験に合格

教育機関によっては、日本の大学で日本語教育を専攻していることが条件であったり、「学士号以上」「高卒以上」という学歴が条件だったりと、さまざまな基準があります。そのほか、常勤講師か非常勤講師かによっても条件が異なる場合があるようです。

多くの国や機関では「日本語教師養成講座(420時間)の修了」「日本語教育能力検定試験の合格」が条件となるパターンが多いため、日本語教師を目指す方はこれらの資格を取得すると良いでしょう。

日本語教師養成講座を修了するには?

文化庁の基準を満たした「日本語教師養成講座」は、民間のスクールで資格講座を受講する必要があります。修了までにかかる期間の目安は約半年です。受講する人のなかには、働きながら夜間や休日のみ通学し、1~2年かけて修了する人もいます。反対に、昼夜フルタイムで受講して3カ月ほどの短期で修了する人もいるようです。

スクールによって、通学やWeb講座を組み合わせて学べたり、修了後の就職支援が充実していたりするため、いくつかのスクールを比較してから受講すると良いでしょう。自分に合った学び方で、無理なく受講が続けられる場所を探してみてください。

日本語教育能力検定試験って何?

日本語教師を目指す人を対象に、日本語教育に関する基礎的な知識や能力が身についているかを判定するための試験です。受験資格はなく、誰でも受験することができます。
試験は年に1回、毎年10月に全国7都市(札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡)で実施。約2カ月後に合格発表があります。

試験内容は日本語の教育方法だけではなく、日本の歴史や異文化コミュニケーションなど幅広い分野から出題。試験に合格すると、大学の副専攻で日本語教育を学んだのと同等の知識量があると評価されるため、大学を卒業していない人にもおすすめの資格といえます。

試験勉強の方法としては、民間のスクールや通信教育、独学が一般的です。合格率を上げるためには、独学で勉強するよりもスクールや通信教育を組み合わせて試験対策をすると良いでしょう。

ビザについて

海外で日本語教師として働くには、ビザの取得も必要になります。
ビザを取るのは難しいというイメージを持つ方もいますが、就労ビザの発行条件は国によって違うので一概にはいえません。就労ビザには学歴や職歴などの条件があり、健康診断書の提出が求められることもあります。

ビザの発行には雇用契約書が必要なため、順序としては就職先を決めてからビザを申請するのが流れです。申請は就職先が行ってくれることが多いですが、自分で手続きする場合もあるでしょう。

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海外の日本語教師の人数は?


国際交流基金(ジャパンファウンデーション)の資料によると、全世界で142の国が日本語教育を実施していることが確認されています(2018年時点)。
そのなかで、日本語の教育機関の数は18,661機関、日本語教師の数は 77,323人。学校やその他の機関で学ぶ学習者は3,851,774人となっていますが、機関に通わず独学で学ぶ人の数を合わせると、さらに多くの日本語学習者がいると予想されます。くわえて、日本語の教育機関は2015年度の調査結果よりも約2,500機関増加。世界各国で日本語教師の需要は高まりつつあります。

日本語教育が盛んな国はどこ?

日本語教育機関・教師・学習者数が占める割合はアジアが多く、日本語教育機関数の上位3カ国は韓国・インドネシア・中国。次いで、オーストラリア、アメリカの順です。

ベトナムやタイでは施設数が少ないにもかかわらず、学習者数がアメリカを上回っています。そのため、教師数も多く日本語教育の需要が高い地域です。

世界的な需要としては、日本語よりも英語と中国語が求められています。そのため、アメリカやヨーロッパなど日本語を必要とする頻度が低い地域では、求人の条件が「現地の言葉をネイティブに話せる」「ビザは自分で取る」など厳しい場合が多いようです。

メキシコの日本語教育事情

日本語教育の需要が高いのは、アジアだけではありません。近年、中南米で日本語教育機関数・学習者が増加しています。特に日本語教育が盛んなメキシコでは、2015年度の調査時は68機関だったのに対し、2018年度の調査結果では倍の120機関に増加。学習者にいたっては、9,240人から13,673人に増えています。

メキシコで日本語学習者が増えた背景には、2004年の「日本・メキシコ経済連携協定」以降に日系企業の進出が活発化したこと、2012年頃から日系自動車関連企業の進出が進み、企業内での通訳業務のニーズが高まったことがあるでしょう。現地では、日系企業へ就職・転職するために日本語を学習する人の数が増えつつあります。

参考元:国際交流基金 2018年度 海外日本語教育機関調査

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海外で日本語教師になるメリット


海外で日本語教師をすると、現地での生活や生徒とのコミュニケーションを通して、現地の言葉や文化を学べるメリットがあります。また、海外には日本のアニメや文化が好きな人も多いため、日本好きの外国人と出会える嬉しさがあるでしょう。日本人として当たり前に身についてる習慣や文化の知識を活してコミュニケーションを取れるのも魅力の1つです。

常勤で働ける

海外の日本語教師を目指せば、すぐに常勤で働けるチャンスがあります。日本語教師は日本でも働ける職業ですが、与えられた授業数を担当する非常勤講師の募集がほとんどです。また、経験を重視する傾向が高いため、最初から常勤講師になるケースは少ないといえます。その一方で、海外の求人は常勤がほとんどのため、未経験でも常勤講師として働けるのがメリットの1つ。海外で実務経験を積んでから日本で働くのもおすすめです。

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日本語を教えることの難しさ


「日本語が話せる」ということと「日本語を教えられる」ということはイコールではありません。日本語教師として、日本語を教えるために必要な要素やスキルを知りましょう。

日本語を文法として教える必要がある

日本語は助詞の使い分けや助動詞の活用の仕方など、外国人からすると難解な部分が多い言語です。また、言語は国の文化や国民性、流行と密接に関わっているケースもあり、日本語も例外ではありません。日本語教師が日本の歴史や文化について学ぶ必要がある背景には、こうした言語との繋がりかあるからといえます。

日本語を教えるためには、日本語を文法として捉えられる知識とともに、学生に日本語を理解させるための教える技術が必要です。そのためにも、日本語教師養成講座や日本語教育能力検定の資格を取得したほうが教えやすいでしょう。

授業を行うための下準備がいる

日本語の授業を行うためには、資料集めや授業の計画を立てることが大切です。現地の言葉をどれだけ読み書きできるかにもよりますが、日本語をわかりやすく教えるための補助的な教材が必要になります。教材に関しては、現地の職場に多少の用意がされていたり、他の教職員から借りたりできる可能性もあるでしょう。しかし、実際のところ現地で頼れる日本人がいるかどうかわかりません。授業の内容は一から自分自身で作るものと考え、自分の教え方にマッチした教材を準備しましょう。

インターネットがあれば、授業に使えそうなイラストや動画などが探せます。しかし、必ずしもインターネットで見つかるとは限らないので、余裕を持って準備に取り組むようにしましょう。また、日本語の教材に関しては、やはり日本のほうが充実しています。日本にいるうちに、ある程度の教材を揃えておくのがおすすめです。

日本語教師にはコミュニケーション能力が求められる

日本語教師は生徒とコミュニケーションを取ることも仕事の1つ。授業中の生徒の反応や様子を観察し、理解度や関心度に合わせて授業の計画を立てる必要があります。また、生徒の体調に気を配っることも大切でしょう。場合によっては、授業に関する質問だけではなく、学校やプライベートに関することを相談される可能性もあります。

通常の学校と違って、日本語学校の場合は生徒の年齢に幅がある場合もあるでしょう。母国語や文化、年齢が異なる生徒を相手に積極的にコミュニケーションを取り、柔軟に対応できるスキルが求められます。

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海外で働く日本語教師の給与事情


基本的に海外の日本語教師の給与は低いと考えたほうが良いでしょう。その理由としては、日本語需要が高いアジアや南米地域では、働くために日本語を学んでいる人が多いことにあります。「日本語を覚えて仕事に就き、生活を豊かにしたい」と考えている人がほとんどなので、高い授業料を取ることができません。そのため、日本語教師の給与も必然的に低くなってしまうでしょう。

一方で、ヨーロッパでは「趣味や教養のため」に日本語を勉強する人が多いため、時給や給与が高い場合があります。しかし、物価が高い地域なので、ほかの国と比べて給与が高いように見えても生活に余裕が出るほどもらえるわけではないようです。

海外の日本語教師の給料は、現地の生活水準と物価で比較したほうがいいかもしれません。給与が低いといっても、現地での生活に困らない程度にもらえるところがほとんどです。海外でしかできない経験をしたい、日本を出て視野を広げたいという人にとっては、「海外で日本語教師ができること」に大きな価値があるでしょう。なお、教諭資格を持っていたり、現地の言葉をネイティブに話せたりすることで優遇されるケースもあるようです。何かしらの付加価値を身につけると良い給料が得られるかもしれません。

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日本語教師の海外求人の探し方と注意点


日本語教師の求人は、インターネットで検索して探す方法が一般的です。日本語教師向けの求人サイトもあるので、興味がある国や地域の求人を定期的にチェックすると良いでしょう。
海外専門の就活エージェントの活用もおすすめです。現地に詳しい第三者の意見を聞けるため、初めての海外就職でも安心して就職先を探せるでしょう。

報酬が現地の物価や給与水準に左右される

前述の給与事情にもあるように、給与は現地の水準に左右されるため日本で得ていた給与より下がる可能性が高いです。渡航先を決める際は、まずインターネットなどの情報を元に現地の状況を把握しましょう。

海外は、日本に比べてライフワークバランスを重視している傾向があります。給与よりも、仕事のやりがいやプライベートの時間と両立できる働き方を考えるのがおすすめです。

調査不足だとブラック企業にあたる可能性がある

求人の中にはブラック企業もあるため、下調べや情報収集は欠かせません。そのため、就職先はいくつかのサイトで求人を比較検討するようにしましょう。
インターネットで求人検索をすると、何度も同じ求人に出会うことがあります。常に募集をしていたり、よく名前を見かけたりする企業や学校は注意が必要です。給料の未払いやハラスメントが常態化しているブラック企業にあたることのないよう気を付けましょう。なお、契約を交わす際には契約書の内容が適切かどうかを確認してください。

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