Find a Job in Mexico 【Leverages Career Mexico】
公開日:2022年2月24日
更新日:2025年2月19日
海外就職をしたいと考えている方に向け、おすすめの国や、働く国を選ぶ際の基準について解説します。コラムを読んで、海外就職するならどの国がいいか検討してみましょう。
また、本コラムを提供するレバレジーズキャリアメキシコでは、日本語話者の方のメキシコでの就職をサポートしています。海外で働くにあたって、メキシコも視野に入れている方は、ぜひご相談ください。
海外就職する国を選ぶ際は、物価や治安、言語など、さまざまな面を考慮して慎重に決めなければなりません。単なるあこがれだけで渡航先を選んでしまうと、予想外の大変さ・不便さに苦労する可能性があります。
ここでは、海外就職する国を選ぶ際の基準について解説します。国選びに失敗しないよう、あらかじめ確認しておきましょう。
現地で話されている言葉について確認しておきましょう。海外で生活するなら、現地語のスキルはほぼ必須。言葉が話せないと、日常会話や各種手続きの際に不便な思いをします。「どんな言葉が話されているか」「英語や日本語はどの程度通じるか」について確認しておきましょう。
また、海外就職の場合は、業務に必要な語学レベルのチェックも欠かせません。東南アジアの日系企業なら日本語で働ける場合もありますが、欧米圏はビジネスレベルの英語力が必要とされることが多いです。必要な語学レベルについて求人情報で確認しましょう。
観光などの短期渡航であればビザなしでも入国できる国がありますが、海外就職をするなら基本的に就労ビザの取得が必須です。
就労ビザは、国・地域ごとに取得要件が異なります。人気国は、ビザの審査が厳しく、また競争率も高いため、ビザの取得が困難です。
海外就職を実現したい人は、ビザが取りやすい国を選ぶのも一つの手といえます。
世界的に見ても、日本は環境が整った国です。海外に渡航すると、治安や気候、衛生環境、住環境など、生活環境の違いを実感する場面があるでしょう。ギャップが生じないように現地の生活について調べておくことが重要です。
なお、一つの国のなかでも地域によって生活環境が大きく異なることもあるため、地域単位で詳しく調べる必要があります。
海外就職の際は、物価についてよく確認する必要があります。物価は、国によって大きな差が出るポイントです。きちんと把握しておかないと、生活が立ち行かなくなってしまうリスクもあります。収入と物価のバランスを考えて、長期的な資金計画を立てることが重要です。同じ国でも都市によって物価は異なるので、比較して確認するのも良いでしょう。
日本企業の進出がある地域だったり、親日国だったりと、日本との繋がりがある地域なら、現地の生活にも馴染みやすいといえます。日系の店舗が多かったり、日本語が通じやすかったりする地域なら、海外移住の難易度は大きく下がるでしょう。
6.今後のキャリアにどう繋がるか
海外就職で得た語学スキルやビジネススキルは、次のキャリアに活かせます。「日本に戻って転職する」「現地企業への就職を目指す」など、キャリアパスはさまざま。渡航先の国でどのような経験が積めるかをあらかじめイメージしておき、国を選ぶ基準にすると良いでしょう。
◆関連記事 海外移住におすすめの国20選!治安や物価、気候など各国の特徴を解説
ここでは、海外就職におすすめの国を8選紹介します。
オーストラリアは気候や治安が良く、旅行や観光はもちろん、就職先としても人気の国です。公用語が英語なので、英語のスキルを活かして働けます。物価は高いものの、そのぶん給与水準が高いため、給与アップも狙えます。労働者が手厚く保護された国なので、残業や休日出勤はほとんどありません。
オーストラリアは、ワーキングホリデーの人気国です。就労ビザの取得はハードルが高めですが、ワーキングホリデーとして働いている人が大勢います。
シリコンバレーやニューヨーク、サンフランシスコなどの大都市がたくさんあるアメリカは、世界中から優秀な人材が集まる国です。高い専門性や語学力が要求される仕事が多いため、キャリアやスキル面での成長が期待できます。ただし、就労ビザの取得が難しく、基準を満たすには高いスキルが必要とされます。ビザの要件を満たせるような人にとっては人気の高い国です。
シンガポールは、東南アジアの統括拠点ともいえる国で、外資系企業が複数進出する多国籍国家となっています。物価は高めなものの、治安が良く、教育や医療制度が整っていることから、外国人の移住先としても人気。日本人向けの飲食店やショップが充実しているので、日本人の海外移住にも適しています。就職のハードルは高く、高い英語スキルやビジネススキルが求められます。
ベトナムは治安が良く、インフラも整備された国です。製造業の拠点や、ITの海外拠点として注目されています。給与水準は低めなものの、物価が安いので生活しやすく、就労ビザ取得のハードルも欧米に比べると低めです。親日家が多く、日系企業の進出も盛んなので、日本語や英語が使える場面もあります。
若い労働力が多く、経済発展が著しいインドは、世界中の企業からの注目を集める国です。製造業、物流、商社などを中心に日本企業も数多く進出しています。特別なスキルがなくても働ける職場が多いため、働きながらスキルを磨きたい方におすすめです。
スペインは休暇が充実した国です。日本の有給休暇にあたる休暇が年に約30日あり、法律で決まっているので必ず取得できます。1ヶ月連続で休暇を取ることも可能で、8月はスペインのバカンスシーズンになっています。経済状況がやや不調で、採用が盛んではないため、就職のハードルは高めです。
ドイツは、自動車産業など世界有数の企業が複数ある国です。残業や休日出勤がなく、有給は年に25~30日取れるので、「労働者天国」と言われることもあります。ただ、専門知識が重要視される傾向にあるため、就職のハードルは高め。ドイツ語のスキルはもちろん、経験や実績が必要です。
メキシコは、製造拠点として有利な条件が揃っていることから、自動車メーカーをはじめとする日系企業の進出が相次ぐ国です。日本人向けの求人が増加傾向にあり、高い語学力がなくても働ける仕事もあります。給与水準は日本より低めですが、そのぶん物価も安め。就労ビザ取得のハードルも低めです。
◆関連記事 海外で働くのに必要な就労ビザとは?13の国と地域について取得条件を解説
ここでは、海外就職におすすめの職種について紹介します。
駐在員とは、日本の企業に所属しながら海外に派遣され働く社員のことです。仕事内容は業界によってさまざまですが、現地では主に海外拠点の管理やマネジメントを担当します。そのため、語学スキルやビジネススキル、コミュニケーションスキルなど複数の能力が必要です。
日系の現地法人の営業職なら、日本人相手のやりとりも多めなので、就職のハードルは比較的低いといえるでしょう。営業のノウハウ自体は、日本と海外で変わらないので、営業職の経験がある人は海外でもスキルを活かせます。
世界共通のプログラミング言語を扱うITエンジニアは海外でも就職しやすい職種の一つです。日本よりもITエンジニアに対する評価が高い国もあり、海外就職によって給与水準が上がる可能性もあります。ただし、海外で活躍するには実績や技術力が必須。また、コミュニケーションスキルやマネジメント力など、幅広いスキルが求められます。
和食は、ユネスコの無形文化遺産に登録されるなど、世界的なブームになっており、なかでも寿司は非常に人気があります。そのため、寿司職人の需要も高く、海外で活躍できる職種の一つとなっています。
国内には寿司職人の養成学校もあり、海外求人を紹介をしていることもあります。寿司職人を目指すなら養成学校に通うのも手です。
日本語教師も海外で就職しやすい職種です。主に、日本語学習に積極的なアジア圏などで高い需要があります。資格は必須ではありませんが、日本語教師の資格を持っていれば、応募できる求人の幅が広がります。
通訳者・翻訳家として海外就職する方法もあります。国際ビジネスが盛んな現代では、高い需要がある職種ですが、英語や現地語の細かいニュアンスまで読み取って伝えられるだけの高度な語学スキルが必要です。
バイヤーは、アパレルショップや小売店などの商品を買い付ける仕事です。海外に足を運んで買い付けを行うこともあるため、海外出張のチャンスが多い職種といえます。場合によっては通訳や翻訳を担当したり、現地法人に出向したりすることもあります。
日本企業は、人件費を安く抑えるために、工場を海外に移転させています。生産管理の仕事は、日本企業が求める品質の製品ができているか現地の工場でチェックする仕事です。日本で生産管理を担当し、専門知識を持った社員が派遣されます。工場の稼働が安定するまで、数年ほど海外で働けます。
コールセンターも工場と同様に海外移転が進められています。移転先は、日本との時差が少ない東南アジア圏が中心です。業務は日本語で対応することが多いため、語学スキルがなくても就職可能な点がメリットといえます。
個人輸入・個人輸出は、現地でしか手に入らない商品を仕入れ、ネットショップなどを通して販売する仕事です。企業に所属せず、個人事業主として働ける点が特徴といえます。
◆関連記事 海外就職しやすい職種11選! 資格やスキルなしで海外就職する方法とは?
海外就職をするには、さまざまなスキルが必要になります。 特に重要になるのが、語学スキルや専門スキル、実務経験です。
海外就職をするには、語学スキルが必要です。日本語を使って働ける仕事もありますが、海外で生活するなら日常会話レベルの語学スキルはあったほうが良いでしょう。必要な語学力のレベルは、海外駐在員の場合だとTOEIC700点以上が目安とされています。
海外は即戦力採用が主流なので、求職者には実績が求められます。実務経験や専門スキルなど、実力をアピールできる材料が必要です。また、海外就職においては、就労ビザを取るために実務経験が求められる場合もあります。企業の募集要項に合わせて、就労ビザの条件も確認しておきましょう。
◆関連記事 海外に行ける仕事って?おすすめの仕事14選と必要なスキルについて解説
ここでは海外就職に向いている人の特徴について解説します。
自分のアピールができる人が海外就職には向いています。海外では、受け身の姿勢では評価が上がりません。評価してもらうには、上司や企業に自ら成果をアピールする必要があります。そのため、自分に自信を持って行動できる人なら、海外でも働きやすいでしょう。
海外就職をして海外で暮らし始めると、言語や文化、宗教など、日本とはまったく異なる環境に身を置くことになります。日本の「当たり前」が通用しない場面も珍しくありません。
環境の変化がストレスになる人は、負担を感じてしまう可能性があります。環境が変わってもすぐに適応できる人のほうが、海外就職に向いているといえるでしょう。
海外企業で働くなら、交渉力が必要です。海外企業は年功序列で待遇が上がらないので、待遇をあげるために自ら交渉しなければならない場面もあります。交渉が苦手だと、不利な条件を押し付けられてしまうことがあるかもしれません。海外就職をする人は、交渉する力を磨いておいたほうが良いでしょう。
海外では、自ら行動を起こすことが重要です。海外企業には、日本企業のような新人研修はありません。分からないことがあったら自分から聞きにいく必要があります。受け身な人よりも、自ら積極的に行動できる人のほうが、海外では働きやすいでしょう。
◆関連記事 海外転勤のメリット・デメリットを紹介!どんな人が選ばれる?
海外就職する方法は、主に以下の5つがあります。
現地の求人に直接応募する方法です。応募先は、海外ローカル企業や現地にある日系企業などが候補となります。
企業サイトの採用フォームや、求人サイト、転職エージェントなどを活用することで、日本からも応募ができます。また、現地へ出向いて職場を探すことも可能です。渡航先の国や仕事内容などを自分で決められるので、自由度の高い就職活動ができます。
海外支店や現地法人をもつ日本企業に就職し、海外転勤を目指す方法です。
社内公募に応募したり、転勤の希望を出したり、声がかかることがあったりと、海外転勤への道のりはさまざま。国内での経験や、高い語学スキルがあれば、海外転勤が叶う可能性も高まるはずです。
海外転勤は、手当が支給されることが多く、また福利厚生が充実しているので、待遇面では魅力ある働き方だといえます。一方、渡航先や滞在期間、仕事内容は会社が決めるので、希望する働き方ができない可能性もあります。
ワーキングホリデービザを取得して、海外で働く方法です。
ワーキングホリデー制度は、主に18歳~30歳の人が、協定を結んでいる30の国・地域で、1年程度の滞在ができる制度です。休暇目的の制度なので、就労が第一目的では利用できないものの、滞在費を補うために現地で働くことが認められています。就労ビザよりもビザの取得が簡単なので、協定国で働きたい人は利用を検討してみましょう。
参照元 外務省「ワーキング・ホリデー制度」
現地の大学や大学院、専門学校に留学し、就職活動をして現地企業への就職を目指す方法です。学生はもちろん、大学院なら30代以降でも留学できる可能性があります。海外では即戦力としての採用がメインなため、学業だけではなくインターンに参加するなどしてスキルを磨くことが重要です。
パソコンを使って場所を選ばず仕事ができるノマドワーカーなど、個人事業主として海外に滞在する方法です。エンジニアやデザイナー、翻訳などのスキルがあれば、リモートで日本の仕事を受注しながら海外に滞在することもできます。
◆関連記事 日本人が海外で働くには?海外で働く5つの方法とおすすめ職種を解説!
ここでは、海外就職の手順の一例を紹介します。
海外就職をするには、まずは求人を探さなければなりません。現地の法人や、現地の日系企業が出す求人をチェックしてみましょう。
また、海外に駐在員を派遣している日本企業に就職して海外転勤を目指す場合は、国内の求人もチェックする必要があります。
求人情報を探す際には、働きたい国の情報もよく調べておきましょう。 希望する仕事に就けたとしても、現地の環境が合わない可能性もあります。渡航してからイメージとのギャップが生じないように、文化や生活環境、物価など詳しく調べておくことが重要です。
海外企業に提出する履歴書は、英語もしくは現地の言葉で書きます。海外の履歴書は、日本の履歴書のように決まったフォーマットがない場合もあるので、書き方はよく調べておきましょう。また、作成した履歴書は人材紹介サービスなどで添削してもらうのがおすすめです。
国によっては、履歴書のほかに卒業証明書やリファレンスレターが必要になる場合があります。現地語で書かれた書類が必要なので、学校に発行を依頼したり、翻訳の専門家に依頼したりして、用意しておきましょう。証明書は日本でしか発行できないものもあるため、海外で就職活動をする際は前もって準備しておく必要があります。
応募書類が通れば、次は面接を受けます。近年はオンライン面接を行っている企業が多いものの、海外企業を受ける際は現地まで行かなければならない場合もあります。渡航には時間や費用がかかるので、スケジュールを調整して面接に臨みましょう。
就職先が決まらないと就労ビザは発行されないので、採用が決まってからビザの申請をします。就労ビザには取得要件が定められていますが、海外企業は基本的に就労ビザの取得要件を踏まえて選考を行っているので、採用されれば就労ビザの要件も満たしていると考えて良いでしょう。たいていは内定先の企業がビザ取得をサポートしてくれます。
海外へ働きに行く際は、海外転出届を提出したり、社会保険や年金の手続きを行ったりする必要があります。また、現地では在留届を提出したり、住居を決めて引っ越しの手続きを行ったりしなければなりません。計画的に進めていきましょう。
◆関連記事 海外転勤が決まったら?3カ月前から始める準備リスト!
海外の就職活動は、日本とは大きく異なります。海外で働きたい人は、違いについて確認しておきましょう。
日本の新卒採用は「ポテンシャル採用」が一般的です。就職時の能力よりも成長性を重視しているので、協調性ややる気、印象の良さなどをチェックします。
一方、海外は「即戦力」としての採用が主流となっています。ポストが空いたときに、必要な能力を持った人材を採用する方法です。募集は一年を通して出されており、新卒や中途といった枠組みや、一括採用の仕組みは基本的にありません。
日本では、「一つの会社に長く勤める」「長く働けば給与水準が上がる」という終身雇用や年功序列の価値観が現在でも主流となっています。
一方、海外は実力主義・成果主義が主流です。個人の能力が評価されるので、年齢に関係なく活躍するチャンスがあるといえます。また、成果が評価につながるのでモチベーション高く働けるでしょう。転職するのも当たり前で、人材の流動性が高いのが特徴です。
日本には研修制度が整った企業が多くあります。長期雇用が一般的なので、新人育成に時間やコストを掛けることができるのです。
即戦力として採用を行う海外企業は、研修制度が整っていないこともあります。業務に関する情報共有があるだけで、すぐに仕事を始めなければならない場合もあるでしょう。分からないことは自分で学ぶ姿勢が重要です。
新卒一括採用を行う日本では、大学在学中から就職活動を始め、卒業後の4月から入社するという流れが一般的といえます。
通年採用が主流の海外には、基本的に就活シーズンがなく、就活のタイミングは人それぞれ異なります。また、アメリカの場合だと、就活は卒業後に始めることが多く、学生時代は学業に専念するのがメジャー。学校卒業後にボランティアや留学をして経験を積む人もいます。
日本のインターンシップは、1日~1週間で行われる短期間・短時間のものがほとんどです。内容は、職業体験や会社説明などで、インターンシップへの参加が、採用に直接結びつくことも基本的にありません。
こうした短期インターンシップは日本特有の文化で、海外では実際に会社の一員として1~数ヶ月働く、長期インターンシップが当たり前です。海外の長期インターンシップは、いわば試用期間のようなもの。実際の業務を通して能力があると判断されれば、正社員採用に直接つながることもあります。
日本の就活には、細かいマナーやルールが多々あります。たとえば、リクルートスーツを着たり、髪を黒く染めたりするといったものです。協調性や統一性が重んじられる日本では、マナーを守って周りと合わせることが重要視されます。
一方、海外の就活は日本より自由度が高めです。服装や髪型に指定がないことも多く、個性や自分らしさを出した就活ができる傾向にあります。
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