海外就職に年齢は関係ない？海外の採用活動で重視されるポイントを解説！

このページのまとめ

• 新卒一括採用が主流の日本とは異なり、海外では通年採用が一般的
• 海外就職では年齢よりも経験やスキルが最も重要視されている
• 語学力は必須で、専門的なスキルがあると職業選択の幅が広がるある程度年齢を重ねても海外就
• 職は可能だが、柔軟な適応力が求められる
• 20代前半の人は実績やスキルがないと海外就職のハードルは上がる

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海外就職をしたいと考えていても、年齢面で不安を抱えている人も多いのではないでしょうか。 海外企業の場合、新卒一括採用ではなく欠員がでたらその都度採用が行われるのが一般的です。そのため、経験がない人材よりはある程度年齢を重ねていても即戦力として企業に貢献できる人材が重宝される傾向にあります。

このコラムでは、海外就職に年齢は関係あるのか知りたい方に向け、海外企業の採用活動で年齢がどの程度見られているのかを解説。海外就職ではどのような点が重要視されるのかチェックしてみましょう。

また、本コラムを提供するレバレジーズキャリアメキシコでは、日本人のメキシコでの就職をサポートしています。海外で働くにあたって、メキシコも視野に入れている方は、ぜひご相談ください。

海外就職では日本ほど年齢が重視されない

海外就職の場合、日本ほど年齢は重視されません。日本のように新卒をまとめて採用する文化がなく、スキルや経験のある人材が求められているためです。

ここでは、海外企業の年齢の捉え方や重視される点を解説します。

日本企業と海外企業の採用活動の違いが、年齢の捉え方にも違いをもたらしています。

日本の採用活動の特徴は、ポテンシャル採用を行っている点です。伸びしろが重視されるので、採用面接ではマナーや協調性が重視されますし、スキルは入職後に教育によって身につけるという考えがあります。また、就職に有利なのは新卒で、年齢を重ねるごとに就職しづらくなるのが一般的です。

一方、欧米諸国をはじめとする海外では通年採用の手法が取られています。卒業予定者を一気にまとめて採用することはあまりありません。そのため、必然的に応募者の年齢層は幅広くなります。

海外では空いたポジションに相応しいスキルを持つ人材を採用します。そのため、即戦力としてすぐに活躍できる人材のほうが市場価値が高いのです。年齢がどれだけ若くても、就労経験やスキルの乏しい場合は敬遠されることもあります。

海外採用で年齢よりも重要視されるスキル

海外でも通用するスキルがあれば、年齢に関わらず活躍するチャンスがあります。では、本項で海外でも通用するスキルについて確認してみましょう。

海外で働くには現地語のスキルが必須といえます。職場の人や顧客とコミュニケーションが取れなければ、働くのは難しいでしょう。

求められる語学レベルは職種によってさまざまですが、日常会話レベルの語学力はどこにいっても必要です。ただし、日本食料理店やコールセンターなど、日本人顧客を相手にする仕事なら日本語を使って働けるため、語学力に自信がない人も働きやすいでしょう。

通訳者や翻訳家など語学力を駆使して働く職業に就く場合は、ネイティブレベルの語学スキルに加えて専門用語や現地特有の言い回しなどへの理解も深める必要があります。

働く分野に精通している専門的なスキルを持つ人材は市場価値が非常に高いため、ある程度年齢を重ねていても採用される可能性があります。

海外で特に需要が高いのはIT系スキル。ITエンジニアは世界的に人手不足の状態で、今後も需要増加が見込まれています。

実際に業務をこなし、業績に貢献できるかの能力も見られます。いくら学生時代の成績が良くても、実際に仕事をこなせることを証明できなければ評価には繋がりません。過去の実績や経験した業務が充実していれば、即戦力と判断され採用に繋がるでしょう。

◆関連記事 メキシコには語学不問の仕事がある？海外就職の魅力とは エンジニアが海外転職する3つの方法！メリット・デメリットや注意点を解説！

海外就職でアピール材料になる資格

年齢面で海外就職に不安のある方は、アピール材料になる資格を取得するのをおすすめします。なお、資格を選ぶ際は海外でも知名度のあるものを選びましょう。

どの国で就労する場合でも英語のスキルは重要視されます。国際的な業務を行う際は、英語を使うケースが多いためです。

英語系資格なら「TOEFL」や「IELTS」は海外で一定の知名度があります。募集要項で一定のスコアが要求されることもあるので、取得しておくと海外就職に有利になるでしょう。

経営に関わる職種なら、海外MBA（経営学修士）を取得すると海外就職時の選択肢が一気に広がります。海外MBAは、海外のビジネススクールで経営学の大学院修士を修了した人に付与される学位のことです。

ネイティブレベルの語学力や大学院の費用が必要となり、難易度は高めです。しかし、海外MBAを取得していれば、外資系企業やコンサルティング会社、政府機関などさまざまなキャリアの道が開けます。

会計職なら「米国公認会計士（USCPA）」や「国際会計検定（BATIC）」などがメジャーです。

特に、国際資格である米国公認会計士は日本からも受験ができるため、海外就職を考える人やキャリアアップを考える人からも注目されています。

技術系の職種に就く際も、資格があるとスキルをアピールしやすくなります。

たとえば、IT人材の場合はアメリカでエンジニアとして働く際に必要な資格である「Professional Engineer（PE）」や、国際資格として認められている「認定情報技術者（CITP）」などがあると、選択の幅が広がるでしょう。

このほか、日本の保育士資格や調理師資格、美容室資格などを持っている人材は、海外駐在員や在留日本人向けのサービスを提供する企業で需要があります（その国の資格は別途取得する必要あり）。

年齢別の海外就職事情

ここまでで述べたとおり、海外就職では実力が求められるため、年齢はあまり重視されません。しかし「海外で働く」ことを考える場合、年齢によって就職事情は異なります。

以下で年齢別の就職事情を解説するので、海外就職に向けて準備をする際の参考にしてください。

大学や専門学校などを卒業してすぐの海外就職は、ハードルが高いといえます。

即戦力採用が主流なので、スキルや経験がないと簡単な仕事しか担当できません。入職後の教育もOJTがメインで、日本ほどしっかりした教育体制がないことも多くあります。

また、海外で働くには就労ビザが必要です。就労ビザを取得するには、学歴などの条件があるほか、2～5年程度の実務経験を条件としている国も少なくありません。特に先進国はビザ取得のハードルが高く設定されていることが多いため、新卒では就労ビザ申請の条件を満たせないこともあります。

一方で、20代前半と年齢が若くても、能力が高く即戦力と認められるような経歴を積めてさえいれば、海外就職は十分可能です。

新卒・20代で海外就職する方法は、「海外で働きたい新卒はチェック！新卒で海外で働く方法とやっておくとよい事」や「20代が海外で働く方法6選！海外就職のメリット・デメリットについても解説」で紹介しているので、気になる方はチェックしてみましょう。

20代後半は海外就職のチャンスが多い年齢です。ある程度実績や経験値を積めているうえ、体力や柔軟性もあり、新しい環境にも適応しやすい時期といえます。日本で働いていたときと同職種であれば、キャリアアップも十分可能です。

また、20代のうちなら「ワーキングホリデー制度」を利用するという方法も。ワーキングホリデーとは、各国との二国間取り決めのもと、海外で働きながら休暇を過ごすという制度です。国にもよりますが、基本的には30歳以下の青少年のみが利用できます。

一度、ワーキングホリデーでビザを得て海外に渡り、海外就労を経験して自分の適性を見極めるのも良いでしょう。

30代前半なら社会経験は10年ほどあることになります。そのため、リーダーやマネジメントのスキルが求められることが多くなるでしょう。

また、家族がいる場合、子育てや老後生活も視野に入れたキャリアプランを検討する必要があります。いずれ日本に戻るのか、海外に永住するのか、家族の考えも踏まえて決定しましょう。

「英語が話せない30代が海外で働くには？4つの方法とおすすめの仕事を紹介」のコラムでは、30代で語学力に自信がない人が海外就職する方法を紹介しています。

スキルや経験があるなら、30代後半からでも海外就職は可能です。専門性の高いスキルを持っていれば、年齢を重ねても求人を見つけられるでしょう。その半面、未経験職種へ転職する人や、多職種を経験してきた人は評価されづらい可能性があります。30代以降に海外転職する場合、日本でスキルを高めたうえで、海外にいくべきかどうか検討しましょう。

また、海外渡航による環境の変化に慣れていけるかも課題になります。ある程度年齢を重ねてから環境が一気に変わると、変化にうまくできない人もなかにはいるためです。

海外で就職すると、生活環境や人間関係、食事などあらゆる変化に適応していかなければなりません。仕事への取り組み方も日本と異なるので、柔軟な対応力が必要となります。

40代からの海外就職の場合、一から異業種に挑戦するのはハードルが高くなるでしょう。今までの経験を活かし、日本企業の海外支店で働くなどキャリアアップの一環で海外に渡る人が多くなってきます。また、海外で起業する人が増えてくるのもこの年齢です。

◆関連記事 英語が話せない40代の方が海外で働くには？おすすめの仕事11選を紹介！

50代は勤めていた会社を早期退職し、セカンドキャリアとして海外就労を選ぶ人も増えてきています。日本の熟練した技術を持つ人材は特に東南アジアなどの新興国で重宝されており、人材育成ができる人を求めて求人を出している現地企業もあるのです。

ただし、日本でのキャリアや語学力は必須なので、海外に移住するまでに入念に準備をしておく必要があります。また、永住も見据えた海外就職になる場合は、その国の医療や福祉面の情報もしっかり収集したうえで、慎重に決めましょう。

◆関連記事 50代から海外で働くには？海外で働く8つの方法について解説！

海外の転職事情

一言で「海外就職」といっても国によって転職・就職事情は異なります。日本のように、採用してから配属を決める「メンバーシップ型雇用」は少なく、スキルや業務範囲を明確にして雇用する「ジョブ型雇用」が一般的です。

ここでは、各国の転職事情を紹介します。

アメリカは転職が盛んで、キャリアアップのために転職するのが当たり前になっています。利益主義・実力主義が根付いているので、良い条件の職場があれば転職するのが普通です。

また、「At-will（随意雇用）」と呼ばれる雇用の原則があるのも特徴といえます。これは、いかなるときでも企業は社員を解雇でき、社員も会社を辞められるという考え方です。そのため、パフォーマンスが悪かったり会社の業績が悪かったりすると、事前告知なく解雇されることもあります。

イギリスも転職が盛んな国です。働くなかでスキルアップをして、もっと待遇のいい職場へ転職することが当たり前に行われています。3～5年程度で職場を変えることは珍しくありません。こういった特徴があるため、新卒就職や異業種への就職は難しいとされています。

ドイツには、10歳で将来の進路を決め、専門教育を行うという教育体制があります。小さい頃から専門的な教育を受けているため、異業種・異職種への転職は盛んではありません。

労働者の立場が強く、一度就職するとなかなか解雇されにくいという特徴もあります。なお、海外からの移住者が多いので、専門的なスキルがない場合外国人向け求人の競争率は高めです。

韓国は知名度のある財閥系大手企業に人気が集中する傾向があります。

財閥系大手企業は条件が良いため人材が定着しやすく、日本同様に終身雇用や年功序列型の制度を採用しているところが多いようです。一方で中小企業は転職が盛んで、企業側も即戦力となる人材を求めています。

オーストラリアは、3年ごとに転職すると言われるほど転職が盛んです。個人主義者の考えが根付いており、より良い条件の職場があれば転職するのが一般的。キャリアアップや待遇アップのために転職するのが当たり前です。

◆関連記事 海外の転職事情を解説！なぜ日本よりも転職が多い？

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