海外で就職する方法を解説！おすすめの国8選と合わせてチェック！

このページのまとめ

海外には新卒一括採用といった仕組みはなく「即戦力」としての採用が主流
現地法人に入職したり日本から海外転勤したりと、海外で就職する方法は複数ある
渡航先の国を選ぶ際は、生活環境やビザの取りやすさなどをチェックすると良い
海外就職のハードルが高い国で働くには語学力や専門性が必要

海外で働きたいと考えている方のなかには、海外で就職する方法や、海外就職の難易度について知りたいと考えている人もいるでしょう。このコラムでは、海外就職の方法や海外の就活事情はもちろん、おすすめの国や職種についても紹介しています。コラムを読んで、どのような海外就職が自身に合っているかを確認してみましょう。

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海外と日本の就職活動の違い

海外の就職活動は、日本とは大きく異なります。
まずはその違いについて確認してみましょう。

海外は「即戦力」として人材を採用する

日本の新卒採用は「ポテンシャル採用」が一般的です。就職時の能力よりも成長性を重視しているので、協調性ややる気、印象の良さなどをチェックします。

一方、海外では基本的に「即戦力」として人材を採用しています。ポストが空いたときに、必要な能力を持った人材を採用する方法です。募集は年中出されており、日本にある新卒や中途といった枠組みや、一括採用の仕組みはありません。

海外には終身雇用や年功序列の価値観がない

日本では、「一つの会社に長く勤める」「長く働けば給与水準が上がる」という終身雇用や年功序列の価値観が現在でも主流となっています。

海外は実力主義・成果主義が主流です。個人の能力が評価されるので、年齢に関係なく活躍するチャンスがあるといえます。また、成果が評価につながるのでモチベーション高く働けるでしょう。転職するのも当たり前で、人材の流動性が高いのが特徴です。

海外の企業は研修制度が整っていない可能性がある

日本には研修制度が整った企業が多くあります。長期雇用が一般的なので、新人育成に時間やコストを掛けることができるのです。

即戦力として採用を行う海外企業は、研修制度が整っていないこともあります。業務に関する情報共有があるだけで、すぐに仕事を始めなければならない場合もあるでしょう。分からないことは自分で学ぶ姿勢が重要です。

海外には新卒一括採用がなく、通年採用が一般的

新卒一括採用を行う日本では、在学中から就職活動を始め、卒業後の4月から入社するという流れが一般的といえます。

通年採用が主流の海外には、基本的に就活シーズンがなく、就活のタイミングは人それぞれ異なります。また、就活は卒業後に始めることが多く、学生時代は学業に専念するのがメジャー。学校卒業後にボランティアや留学をして経験を積む人もいます。

海外ではインターンシップが重要視される

日本のインターンシップは、1日～1週間で行われる短期間・短時間のものがほとんどです。内容は、職業体験や会社説明などで、インターンシップへの参加が、採用に直接結びつくことも基本的にありません。

こうした短期インターンシップは日本特有の文化で、海外では実際に会社の一員として1～数ヶ月働く、長期インターンシップが当たり前です。海外の長期インターンシップは、いわば試用期間のようなもの。実際の業務を通して能力があると判断されれば、正社員採用に直接つながります。

海外の就活は服装など自由度が高い

日本の就活には、細かいマナーやルールが多々あります。たとえば、リクルートスーツを着たり、髪を黒く染めたりするといったものです。協調性や統一性が重んじられる日本では、マナーを守って周りと合わせることが重要視されます。

一方、海外の就活は日本より自由度が高めです。服装や髪型に指定がないことも多く、個性や自分らしさを出した就活ができます。

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海外で就職する5つの方法

海外で就職する方法は、以下の5つがメジャーです。

方法1：現地の求人に応募する

現地の求人に直接応募する方法です。
海外企業サイトの採用フォームや、求人サイト、転職エージェントなどを活用することで、日本からも応募ができます。また、現地へ出向いて職場を探すことも可能です。
高い語学スキルが求められるものの、渡航先の国や仕事内容などを自分で決められるので、自由度の高い就職活動ができます。

方法2：日本企業から海外転勤する

海外支店や現地法人をもつ日本企業に就職し、海外転勤を目指す方法です。
社内公募に応募したり、転勤の希望を出したり、声がかかることがあったりと、海外転勤への道のりはさまざま。国内での経験や、高い語学スキルがあれば、海外転勤が叶う可能性も高まるはずです。
海外転勤では、渡航先や滞在期間、仕事内容は会社が決めるので、希望する働き方ができない可能性もあります。一方、手当が出るので待遇面では魅力ある方法だといえます。

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方法3：ワーキングホリデービザで働く

ワーキングホリデービザを取得して、海外で働く方法です。
ワーキングホリデー制度は、オーストラリアやカナダ、韓国など、26の国と地域で、1～3年程度の滞在と就労を認める制度です。基本的には休暇目的なので、就労が第一目的では利用できないものの、現地に渡航してから仕事を探すことはできます。また、ワーキングホリデー期間の終了後に、現地で就職する方法もあります。

方法4：海外留学に行き、現地就職を目指す

現地の大学や大学院、専門学校に留学し、就職活動をして現地企業への就職を目指す方法です。学生はもちろん、大学院なら30代以降でも留学できる可能性があります。海外では即戦力としての採用がメインなため、学業だけではなくインターンに参加するなどしてスキルを磨くことが重要です。

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方法5：ノマドワーカーなど個人事業主として働く

パソコンを使って場所を選ばず仕事ができるノマドワーカーなど、個人事業主として海外に滞在する方法です。プログラマーやWebライター、個人輸入・輸出といった仕事が該当します。現地に就職するわけではないので、就労ビザ取得のハードルが高め。ワーキングホリデービザやノマドビザを利用することが多いようです。

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海外で就職する際に知っておきたい国選びの6つのポイント

海外で就職するなら「どの国で働くか」が重要になります。本項では渡航先の国を選ぶ際にチェックしたいポイントを6つ紹介します。

現地で話されている言葉

海外で就職するには、現地語の語学スキルがほぼ必須といえます。
英語が通じない国や、公用語が決まっていない国もあるので、興味のある国で使われている言語についてよく調べておきましょう。

就労ビザの取りやすさ

観光などの短期渡航であれば入国にビザが必要ない国もありますが、海外で就職するなら就労可能なビザの取得は必須です。
就労ビザの取得要件は、国の経済状況や雇用情勢などによって変化し、なかには取得のハードルが高く設定されている国もあります。学歴や職歴、語学スキルなど、就労ビザ取得の要件を満たしている国を選ぶのも手です。

治安や生活環境

世界的に見ても、日本は環境が整った国です。海外に渡航すると、治安や気候、衛生環境、住環境など、生活環境の違いを実感する場面があるでしょう。また、一つの国のなかでも都会と地方で生活環境が大きく異なることもあります。ギャップが生じないように現地の生活について調べておくのが重要です。

物価

現地の物価水準はチェックしておきたいポイントの一つです。
たとえば、日本企業から海外に転勤する場合、給料は日本基準になるため、物価水準が低いほど余裕のある生活ができ、高いほど生活費の負担が増えます。
また、現地企業に就職する場合は、物価水準が高いほうが給与も上がるでしょう。

日本との関係

日本企業の進出がある地域だったり、親日国だったりと、日本との繋がりがある地域なら、現地の生活にも馴染みやすいといえます。

今後のキャリアにどう繋がるか

海外就職で得た語学スキルやビジネススキルは、次のキャリアに活かせます。「日本に戻って転職する」「現地企業への就職を目指す」など、キャリアパスはさまざま。渡航先の国ではどのような経験が積めるかを、予めイメージしておくと良いでしょう。

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海外で就職するのにおすすめの国8選

海外で就職するのにおすすめの8国を紹介します。

オーストラリア

オーストラリアは気候や治安が良く、旅行や観光はもちろん、就職先としても人気の国です。公用語が英語なので、英語のスキルを活かして働けます。物価は高めなものの、そのぶん給与水準が高いので、給与アップも狙えます。ワーキングホリデービザでの就労も可能です。

アメリカ

シリコンバレーやニューヨーク、サンフランシスコなどの大都市がたくさんあるアメリカは、仕事や就職先の選択肢の多さが特徴です。高い専門性や語学力が要求される仕事も多いため、キャリアやスキル面での成長が期待できます。ただ、就労ビザの取得が難しく、学歴や職務内容など厳しい条件を満たす必要があります。

シンガポール

シンガポールは外資系企業が複数進出する多国籍国家です。物価は高めなものの、治安が良く、教育や医療が整っていることから、外国人が暮らしやすい地域とされています。日本人向けの飲食店やショップが充実している点も魅力です。就職のハードルは高く、高い英語スキルやビジネススキルが求められます。

ベトナム

ベトナムは治安が良く、インフラも整備された国です。製造業の拠点や、ITの海外拠点として注目されています。給与水準は低めなものの、物価が安いので生活しやすく、就労ビザ取得のハードルも欧米に比べると低めです。親日家が多く、日系企業の進出も盛んなので、日本語や英語が使える場面もあります。

インド

若い労働力が多く、経済発展が著しいインドは、世界中の企業からの注目を集める国です。製造業、物流、商社などを中心に日本企業も数多く進出しています。特別なスキルがなくても働ける職場が多いため、働きながらスキルを磨きたい方におすすめです。

スペイン

スペインは休暇が充実した国です。日本の有給休暇にあたる休暇が年に30日あり、法律で決まっているので必ず取得できます。1ヶ月連続で休暇を取ることも可能で、8月はスペインのバカンスシーズンになっています。経済状況がやや不調で、採用が盛んではないため、就職のハードルは高めです。

ドイツ

ドイツは、自動車産業など世界有数の企業が複数ある国です。残業や休日出勤がなく、有給は年に25～30日取れるので、「労働者天国」と言われることもあります。ただ、専門知識が重要視される傾向にあるため、就職のハードルは高め。ドイツ語のスキルはもちろん、経験や実績が必要です。

メキシコ

メキシコは、地理的にアメリカに近いことから、自動車メーカーをはじめとする日系企業の進出が相次ぐ国です。日本人向けの求人が増加傾向にあり、高い語学力がなくても働ける仕事もあります。給与水準は日本より低めですが、そのぶん物価も安め。就労ビザ取得のハードルも低めです。

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海外で就職するのに必要なスキル

海外で就職するには、行動力や柔軟性など、さまざまな能力が必要になります。なかでも特に重要なのが、語学スキルや専門スキル、実務経験です。

語学スキル

海外で就職するには、社員や顧客とコミュニケーションが取れる程度の語学力が必要です。日常会話レベルの現地語スキルはあったほうが良いでしょう。また、現地語のほかに、ビジネスの共通言語である英語のスキルが求められることもあります。具体的にはTOEICで700点以上程度の英語スキルがあると望ましいといえます。

実務経験や専門スキル

海外は即戦力採用が主流なので、求職者には実績が求められます。実務経験や専門スキルなど、実力をアピールできる材料が必要です。
また、海外就職においては、数年程度の実務経験が就労ビザ取得の要件になっている場合もあります。

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海外で就職するのにおすすめの職種10選

本項では、日本人が海外で就職可能な職種や、就職しやすい職種について紹介します。

駐在員

駐在員は日本の企業に所属し、海外転勤になった社員のことです。転勤先の現地では主に管理職や専門職として働くことが多く、語学スキルやビジネススキル、コミュニケーションスキルなど複数の能力が求められます。

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現地の日系企業の営業職

日本の企業が海外に進出する際、子会社や合弁会社といった法人を現地に設立します。こうした日系現地法人の営業職なら、日本人相手のやりとりも多めで、就職のハードルは比較的低いといえます。

ITエンジニア

世界共通のプログラミング言語を扱うITエンジニアは海外でも就職しやすい職種の一つです。日本よりもITエンジニアに対する評価が高い国もあり、海外就職によって給与水準が上がる可能性もあります。ただ、実績や経験はもちろん、コミュニケーション能力やマネジメント能力など、幅広いスキルが求められます。

寿司職人

和食は、ユネスコの無形文化遺産に無形文化遺産に登録されるなど、世界的なブームになっており、なかでも寿司は非常に人気があります。そのため、寿司職人の需要も高く、海外で活躍できる職種の一つとなっています。
国内には寿司職人の養成学校もあり、海外求人を紹介をしていることもあります。寿司職人を目指すなら養成学校に通うのも手です。

日本語教師

日本語教師も海外で就職しやすい職種です。主に、日本語学習に積極的なアジア圏などで高い需要があります。教員免許のような専門資格は必要ないものの、「420時間以上の養成講座修了」「大学や大学院で日本語教育を専攻」「日本語教育能力試験に合格」いずれかの条件を満たす必要があります。

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通訳・翻訳

通訳・翻訳者として海外就職する方法もあります。通訳者の種類は、会議通訳やビジネス通訳、放送通訳、コミュニティー通訳、医療通訳などさまざま。
グローバル化が進む現代では需要が高い職種ですが、英語や現地語の細かいニュアンスまで読み取って伝えられるだけの高度な語学スキルが必要です。

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バイヤーなどの貿易関係

バイヤーは、アパレルショップや小売店などの商品を買い付ける仕事です。海外に足を運んで買い付けを行うこともあるため、海外出張のチャンスが多い職種といえます。場合によっては通訳や翻訳を担当したり、現地法人に出向したりすることもあります。

生産管理

日本企業は、人件費を安く抑えるために、工場を海外に移転させています。生産管理の仕事は、日本企業が求める品質の製品ができているか現地の工場でチェックする仕事です。日本で生産管理を担当し、専門知識を持った社員が派遣されます。工場の稼働が安定するまで、数年ほど海外で働けます。

コールセンター

コールセンターも工場と同様に海外移転が進められています。移転先は、日本と時差の少ない東南アジア圏が中心です。業務は日本語で対応することが多いため、語学スキルがなくても就職可能な点が特徴といえます。

個人輸入・個人輸出

個人輸入・個人輸出は、現地でしか手に入らない商品を仕入れ、ネットショップなどを通して販売する仕事です。企業に所属せず、個人事業主として働ける点が特徴といえます。

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海外で就職する手順

日本と海外では就職活動の仕方が異なります。
本項では、主に海外企業に就職する方法について解説します。

①求人を探す

海外で就職するには、まずは求人を探さなければなりません。現地の法人や、現地の日系企業が出す求人をチェックしてみましょう。
また、海外に駐在員を派遣している日本企業に就職して海外転勤を目指す場合は、国内の求人もチェックする必要があります。

②働きたい国について調べる

求人情報を探す際には、働きたい国の情報もよく調べておきましょう。
希望する仕事に就けたとしても、現地の環境が合わない可能性もあります。渡航してからイメージとのギャップが生じないように、文化や生活環境、物価など詳しく調べておくことが重要です。

③履歴書などの書類を用意し提出する

海外企業に提出する履歴書は、現地の言葉で書きます。海外の履歴書は、日本の履歴書のように決まったフォーマットがない場合もあるので、書き方はよく調べておきましょう。また、作成した履歴書は人材紹介サービスなどに添削してもらうのがおすすめです。

さらに、国によっては、履歴書のほかに卒業証明書やリファレンスレターが必要になる場合があります。現地語で書かれた書類が必要なので、学校に発行を依頼したり、翻訳の専門職に依頼したりして、用意しておきましょう。また、証明書は日本でしか発行できないものもあるため、海外で就職活動をする際は前もって準備しておく必要があります。

④面接を受ける

応募書類が通れば、次は面接を受けます。最近は、電話やビデオ面接を行っている海外企業が多いものの、現地まで行って面接を受けなければならない場合もあります。渡航には時間や費用がかかるので、スケジュールをよく調整して面接に臨みましょう。
海外の面接は基本的に1回で終わります。海外企業に応募する際は、現地の人より魅力的に見えるように、話す内容やアピールの仕方などを十分練習しておきましょう。

⑤就労ビザを取得する

就職先が決まらないと就労ビザは発行されないので、採用が決まってからビザの申請をします。就労ビザには取得要件が定められていますが、海外企業は基本的に就労ビザの取得要件を踏まえて選考を行っているので、採用されれば就労ビザ取得の要件も満たしているといえます。また、内定先の企業がビザ取得を代行してくれる場合もあります。

⑥年金、保険などの手続きを行う

海外へ働きに行く際は、日本国内で海外転出届を提出したり、社会保険や年金の手続きを行ったりする必要があります。また、現地では在留届を提出したり、住居を決めて引っ越しの手続きを行ったりしなければなりません。計画的に進めていきましょう。

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