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公開日:2022年4月28日
更新日:2024年9月30日
海外就職を考えているプログラマー向けに、海外プログラマーの働き方や、海外就職のメリット・デメリットを紹介します。海外就職をすれば給料アップやスキルアップが狙えるものの、語学力や就労ビザの面でハードルもあります。 また、本コラムを提供するレバレジーズキャリアメキシコでは、日本人のメキシコでの就職をサポートしています。海外で働くにあたって、メキシコも視野に入れている方は、ぜひご相談ください。
プログラマーは、プログラミングをする仕事。プログラミング言語を活用し、システムやアプリケーションを制作します。
オフィス内でパソコンを使い作業することが多い仕事ですが、設備や環境があれば場所を選ばずに働ける点もプログラマーの特徴の一つ。リモートツールを使い、場所や時間に縛られず働けるノマドワーカーという働き方を勧める企業もあります。また、企業に所属しないフリーランスも増加中。自由度の高い働き方が選択されるようになっています。
日本のプログラマーと海外のプログラマーの違いを確認しておきましょう。
海外には、新卒一括採用や年功序列という考え方はなく、実力重視の即戦力採用が主流です。そのため、実務経験やスキルが重視されます。日本での学歴はあまり通用しないので、スキル面のアピールができるようにしておくと良いでしょう。
長期雇用がメジャーな日本企業は、新人教育が充実しています。未経験で働けるIT企業も少なくありません。一方、海外のIT企業は、教育制度が整っていないこともあります。未経験で働ける企業は少なく、また新卒や中途といった枠組みもないため、スキルのある人が優遇される傾向にあります。プログラミングのスキルがないと就業のハードルは高めといえます。
転職が多いのも特徴です。海外はジョブ型雇用が一般的で、業務内容が明確に決まっており、職務に応じた給料が支給されます。そのため、キャリアアップをしたり、収入アップを目指す場合は、別の職に就きます。働き方だけでなく、キャリアプランも柔軟なのがプログラマーの特徴です。
海外で働くなら現地語の語学スキルが必要です。また、プログラミング言語はたいてい英語なので、英語は必須スキルであることが多いでしょう。
海外でプログラマーとして働くメリットとデメリットを確認してみましょう。
海外でプログラマーとして働くのには以下のようなメリットがあります。
アメリカや欧州諸国をはじめとする、IT先進国のなかには、プログラマーの給与水準が日本より高い国もあります。また、アジア圏などでは、日本より給与水準が下がるものの、その国のなかでは高給な職種であることが多いため、生活水準を高めることも可能です。
アメリカのシリコンバレーなど、世界から優秀な人材が集まる地域には、高い技術力があります。最先端の技術に触れることでスキルアップが目指せます。
日本企業の評価や待遇は、基本的に年功序列のシステムに則っています。長期雇用が前提で、長く勤めるほど評価される仕組みです。一方、海外は実力主義が主流。成果を出せないと解雇されるリスクはあるものの、スキルがある人なら年齢にかかわらず上を目指せる環境です。
日本のIT業界は納期が最優先という風潮があり、不具合の対応をするために残業や休日出勤をすることもあります。一方、海外は成果主義で、業務範囲が明確。タスク管理がきちんとされているため、残業も少なく柔軟な働き方ができるでしょう。
JavaやC言語などのプログラミング言語は、世界中で使われています。そのため、自身のプログラミングスキルを、海外でも活かすことができるでしょう。
プログラミング言語は、国ごとに流行があります。働きたい国が決まっているなら、その国で流行っているプログラミング言語を習得しておくと良いでしょう。
当然ながら、海外の職場は外国人に囲まれた環境です。言語や文化、価値観が異なる環境下で働くのは容易ではありませんが、そのぶん、グローバル人材に求められるスキルが身につきます。さらに、海外の職場で国際的な人脈を形成することができるかもしれません。
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海外でプログラマーとして働くのには以下のようなデメリットもあります。
海外で生活するなら、現地語のスキルは必須といえるでしょう。また、プログラミング言語は基本的に英語を用いることが多いため、英語圏でなくても英語のスキルが必要。必要な語学レベルは募集要項や求人情報にのっているので、チェックしておきましょう。
海外では未経験採用はほとんどありません。即戦力となる経験や実績が必要です。
海外就職には、物件を見つけるまでの滞在費や渡航費、書類の申請費など、費用がかかります。金額は国によってさまざま。少なくても概ね30万円程度が必要です。また、有料の職業紹介所を使った場合、さらに数十万円程度の費用がかかります。
海外で働くには、基本的に就労ビザが必要です。就労ビザの取得には学歴や職歴など取得のための条件があり、なかには厳しい条件を設定している国もあります。
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海外就職において就労ビザの取得は大きな壁になります。
アメリカの就労ビザは取得ハードルが高めです。一般的な就労ビザである「H-1Bビザ」は、学士相応の学歴や職歴が必要なうえ、年間の発行数が決まっています。インターンビザで渡航し、インターンを経て入社したり、現地の大学院へ留学し、専門スキルを習得したりする手もありますが、難易度が高いことに変わりありません。
中国や韓国、東南アジア諸国は、比較的就労ビザが取りやすい地域。細かいケアサービスが評価され、日本人も数多く働いています。また、東南アジア地域をビジネスの場と考え、起業する人も多くいます。 ただ、アジア圏は国ごとに言語が異なるのがネック。英語のほかに現地語を学ぶ必要があります。IT分野が成長途中なため、ある程度スキルがある人に適した地域です。
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ワーキングホリデー制度は、協定を結んだ国に対し18~30歳の青年が渡航して、1年ほど海外生活を体験できる制度。滞在資金を稼ぐための就労が許可されているため、プログラマーとして働くこともできます。 ワーキングホリデービザは基本的に交流や休暇が目的なので、取得が容易です。滞在期間に決まりがあるため、期間中はアルバイトのような働き方しかできませんが、滞在中にスポンサー企業を見つけられれば就労ビザが発行されることもあります。
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海外でもフリーランスという働き方はできます。海外にいながら、オンラインで日本の案件を受注することも可能です。継続して案件を受けられるようになれば、自由度の高い生活ができるようになるでしょう。 ただ、海外で働く以上就労ビザは必須です。ドイツやフランスなど、フリーランス向けのビザがある国もありますが、フリーランス向けのビザがない場合、現地企業に所属し、一般的な就労ビザを取得する必要があります。
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海外就労に興味がある方は、メキシコを選択肢に加えてみてはいかがでしょう。経済大国アメリカと陸続きで、大西洋側へのアクセスも可能なメキシコは、地理的優位性の高い国。日系企業の進出が相次いでおり、日本人向けの求人も数多くあります。就労ビザの取得のハードルも低めです。
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