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日本人であることを活かして、海外で日本語教師として働く選択肢に魅力を感じる人は少なくないでしょう。 日本語ができれば働けるかも、と思う人も少なくありませんが、そう容易なことではありません。 しかし、未経験からでも条件を満たしていけば、日本語教師への道が開けてきます。 ここで日本語教師のなり方や、求められる条件について押さえておきましょう。
海外で日本語教師として仕事をするには、必要な資格はあるのでしょうか。 そもそも、日本語教師になるために、必須となる資格は基本的にありません。よって、自分で個人レッスンをするような場合などは、日本語教師を名乗ってすぐに活動することができます。
しかし、それでは個々の教師がどのくらい実力を持っているかがはっきりしません。そこで、日本語学校などの求人には、ある一定以上の基準を設けていることが多いです。
日本語教師養成講座とは、3ヶ月から1年ほどのカリキュラムで、日本語の教え方を基礎から学ぶ講座です。 様々な機関で開講しており、通学形式もあれば、通信教育もあります。420時間という時間はどこの講座を受けても共通です。
しかし、内容は学校によってそれぞれ違います。後述する日本語教育能力検定試験の対策を重視したところもあれば、実際の仕事に繋がるよう、教えることの実践を重視したところも。 受講者資格はなく、誰でも受講することができます。日本の教員免許も必要ありません。 日本語教師養成講座については、後に詳述します。
この条件は、海外の小・中・高等学校、大学や大学院で日本語講師として働く場合に、条件に挙げられることが多いです。また、最近の傾向として、国によっては就労ビザの基準が厳しくなっており、海外で日本語教師として活動するには、4大卒以上という条件が求められる傾向にあります。
日本語教育能力検定試験とは、日本語教師としての知識がきちんと身についているかを確認する試験。 通常の資格試験のように、問題集で対策をする筆記試験です。難易度が高めなので、独学で勉強する人もいますが、通信教育や予備校、大学で対策を行う人も多いです。 こちらに合格していることを要件とする求人も多いですが、この試験だけだと、実習や演習がないため、他の条件も一緒に挙げられていることが多い傾向にあると言えるでしょう。 日本語教育能力検定試験については、後に詳述します。
大学や大学院で、日本語に関連する学科を出ていることが挙げられます。 大学の日本文学科、日本語学科を専攻しているなど、日本語教育に関連する学科を専攻している場合には、日本語教師としてより認められやすい傾向にあると言えるでしょう。最近では、こちらの条件が重要視されるケースも増えてきています。
検定試験を受けておらず、専攻が異なっていたとしても、日本語教師としての実務経験をある程度積んでいれば、日本語教師の適性があると判断されます。
海外で日本語教師として働きたい人が兼ね備えておきたい条件としては、まず、日本語教師能力検定合格と、日本語教師養成講座420時間講座の修了を目指すのがポイント。 また、国内の日本語教師には必ずしも語学力は必要ではありませんが、海外の場合には、英語やその他現地語を習得している方が望ましいでしょう。生徒の質問や相談に対応する上、教師自身の日常生活でも、外国語でのコミュニケーションが必要となるためです。
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日本語教師養成講座とは、日本語教師としての能力を1から身に着けるための講座。 受講資格はなく、誰でも講座を受けることができます。 様々な所で開講されており、受講形態は通学、通信です。費用もそれぞれ異なりますので、自分に合った講座を探してみましょう。じっくり学ぶ際には通学、忙しく中々通えない人は通信と、自分で学び方を選べるのが便利です。 基本的には、どこの学校の講座を選んでも構いません。しかし、採用の際に「どこの学校の講座を受けたのか」ということが重要視される場合がありますので、講座を選ぶときに留意しておくとよいでしょう。
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日本語教育能力検定試験とは、公益財団法人日本国際教育支援協会が主催し、公益社団法人日本語教育学会が運営している、日本語を教える際にある程度の基準に達しているかどうかを測る試験です。 年1回、10月第3、第4いずれかの日曜日に実施され、合格率は26%前後と、難易度は高め。しっかりした対策が必要と言えます。 日本語教師養成講座では、日本語教育能力検定試験の対策を重点的に行っている所も。忙しくて中々独学では難しいと感じる人は、そのような講座を選ぶのも良いでしょう。
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日本語教師として海外で働くときには、日本で働く場合とは異なり、いくつか必要とされる点があります。
現地の言葉がある程度話せることは、比較的重要です。 日本語の授業は、日本語で日本語を教える「直税法」が取られる場合が多いですが、海外ではその限りではありません。 その上、日本に来ている外国人留学生と比べ、生徒の日本語の習得レベルや学習姿勢が異なることもあり、教師が日本語しか話せないと、生徒とのコミュニケーションが困難になる場合があります。生徒の質問や相談に対応する場合、現地語で話した方がより伝わりやすいケースも多いです。 また、教師自身も実際に現地で長く生活していくので、現地の言葉が話せないと、日常生活に困ってしまいます。現地の言葉は、ある程度話せることが望ましいでしょう。
日本語を教えるときには、ただ文法だけを知っているだけでは不十分です。 教える内容には、日本の文化が背景となるものも多く、生徒からの質問にも、日本文化の知識で対応することが多いでしょう。日本文化について、広く、正確な知識が要求されます。
国が違えば、言葉が違うだけでなく、文化や考え方も違います。 授業をしていても、生徒の反応など、日本の授業とは異なる点もあるでしょう。思うように授業を進められない、生徒に伝えられないといった悩みを抱えることも。そのような外国で教師をしていくには、コミュニケーション能力が不可欠です。
海外で日常生活を送る中で、日本と異なる文化を実際に体感できます。日常的に異文化に触れることは、経験や考え方の幅を広げ、自身の成長の糧となるでしょう。
実際に現地で生活するので、現地語がどんどん上達していきます。集中して学べる環境があるのも、現地での生活ならでは。現地語が上達すれば、その後のキャリアの幅が広がります。
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