このページのまとめ
- 海外赴任できる可能性が高い会社には総合商社や大手メーカーなどがある
- 海外進出している建築業界、エネルギー業界の企業も狙い目
- 海外赴任に選ばれるのは仕事の実績があり、コミュニケーションに優れている人
海外赴任ができる可能性の高い会社とはどんな会社でしょうか？どんな会社に入職すればいいのか悩む方も多いと思います。海外に赴任するという夢に近づくためには、海外赴任に適した就職先を見つけることが大切です。このコラムでは海外勤務者が多い業界と海外赴任に選ばれやすい人の特徴を解説しています。業界や海外赴任できる人の傾向を参考にして就職活動に臨んでみてはいかがでしょうか。
業界別の海外赴任
まずは、海外赴任できる可能性のある業界の紹介と、各業界における海外赴任の状況について解説していきます。
総合商社
総合商社とは特定の分野に特化せず、幅広いジャンルの商材を扱う商社のことを指します。
総合商社の事業は金属系、機械系、化学系、エネルギー系、生産産業系など多岐にわたるので、興味のある分野も見つかるのではないでしょうか。就職先としての人気も高い業界です。
ただ幅広いジャンルの商材を扱っているため、海外事業と関わらない部署に配属されてしまう可能性もあります。。海外赴任できる部署に配属されない場合、チャンスがくるまで時間が掛かってしまう可能性があります。
五大商社は海外勤務者数とその割合が多い傾向なので、全体的にみれば海外に赴任できる機会には恵まれやすい業界といえるのではないでしょうか。
大手メーカー
メーカーとは一般的に商品の製造を行う企業のことを指します。商社との違いは、商社は商品の流通、メーカーは商品の製造をしているということです。しかし、自社の中に商社機能を備えているメーカーもあるため一概に商品の製造業務のみを行っている企業とはいえません。
大手メーカーでは自動車系、電子機器系、事務機器系、金属系、化学系などの製造を行っている企業が多くあります。日本の自動車や電化製品は海外でも有名です。自動車系のメーカーは海外勤務者が多い傾向にあるといえるでしょう。日本製の製品は「安心・安全・高品質」という一種のブランド的価値が生まれています。海外で日本製製品の需要が高まっているので海外事業に力を入れている企業が増加しているといえるでしょう。
人件費や材料費などの削減、労働力確保のために海外展開している企業も多く、メーカーは製品の企画、製造、企業によっては流通、販売まで携わっています。大手メーカーは海外に事業所や工場を持っていることが多いので、海外に赴任出来る可能性が高いといえるのではないでしょうか。
海運
貿易を行う上で欠かせない運輸・物流業。島国である日本では特に重要な運送の手段といえるでしょう。
海運は陸運や空運と比べるとコストが低く、資源や重量物の大量輸入や輸出に用いられています。三国間輸送においても海運の輸送割合が高まっており、今後の海運の需要増加が見込めるでしょう。
主な職務としては船の航路を決める船繰りや通関士などの事務職や船に乗り込む海上職があります。
このように世界を股にかけた業務を行なうことの多い海運は海外勤務者の割合も高まっています。しかし、総合商社や大手メーカーと比べると全体の海外勤務者の人数としては少ない傾向です。「海外勤務がしたい」という理由だけで入職することを考えている方は再度、熟考することをおすすめします。
プラント・エンジニアリング
プラント・エンジニアリングとは、プラントの設計・建設・管理を行なう仕事です。プラントは工場設備一式のことを指します。プラントには電気系、化学系、土木系、産業系、環境系などのさまざまな種類があり、特定のプラントに特化した企業も存在します。食品工場や下水処理場、発電所、天然ガスや石油の採掘場の設備などもプラントに該当します。プラント・エンジニアリング業界は私達の暮らしを支えている業界といえるでしょう。
エネルギー資源と密接に関わるプラント・エンジニアリング業界は、資源を豊富に持つ国での活躍が期待されています。今後も海外を拠点として事業を拡大していく業界ではないでしょうか。
プラントの建設などは非常に大きなプロジェクトになることが予想されます。多くの人員の導入が見込めるので、海外赴任の可能性も高まるのではないでしょうか。
銀行
金融業はグローバル化に伴い以前より海外赴任できる可能性が高まっている業界ですが、海外勤務者は少ない傾向にあります。
金融業はニューヨークやロンドン、シンガポール、香港などの経済的中心地である国に赴任することが多い傾向です。しかし、近年ニューヨークなどでは管理職や技術職のビザ発行の要件が変更されていて、審査の厳格化によりビザの取得が難しくなっています。
金融業で海外赴任を狙うなら海外とのコネクションや海外事業への投資力が見込めるメガバンクへの入職がおすすめです。メガバンクの中にはグローバル採用枠という海外勤務が約束されている採用枠が用意されていることがあります。TOEICでの高得点や海外滞在歴などの厳しい条件がありますが、確実に海外赴任という夢に近づけるでしょう。
エネルギー業界
私達の生活に欠かせないエネルギーですが、日本は少子高齢化によって今後の人口の減少が予想されています。今後の日本国内でのエネルギー需要の増加は見込めないのではないでしょうか。そのため、電力・ガスの需要が増加している海外の新たな市場獲得のため、海外進出が見込める業界といえるでしょう。
代表的な企業では既に資源獲得、人材育成、技術の交流のために海外との関わりを持ち、少数ですがすでに海外赴任しているスタッフがいます。
将来的に海外に赴任できる可能は高い業界なので、海外赴任を考えている方は業界について、より詳しく調べてみてもいいかも知れません。
建築
建築業には現場で建設する土木会社・建設会社と建設会社をまとめるゼネコンなどがあります。ゼネコンとはゼネラル・コントラクターの略称で、日本語では総合建設業者を指します。
建築業界での海外赴任は作業員や現場監督、事務職、営業職など職務が多岐にわたるので、どんな職務で海外に赴任がしたいの考えて就職活動を行いましょう。
会社によっては海外に事業部を持っていないので、規模の大きな会社や海外に向けたサービスを行っている会社に入職しましょう。
外資系企業と日系企業の違い
海外に赴任するためには外資系企業に就職すればいいのでは？と思う方もいるかもしれません。しかし、外資系企業から海外赴任できる可能性は低い傾向があります。
外資系企業とは、一定数の株式を外国人もしくは外国法人が所有している企業のことです。
日本にある外資系企業とは日本の市場調査などのために置かれていることが多く、日本で採用した社員に海外勤務の辞令を出すことは少ないといえるでしょう。
日系企業は日本国内で設立した企業です。海外に設立した事業所に国内から社員を配属する傾向があります。そのため、外資系企業より日系企業の方が海外赴任できる可能性が高い企業といえるのではないでしょうか。
海外赴任に選ばれる人の特徴
次は、海外赴任に選ばれる人材の傾向について解説していきます。
仕事で実績を残している
海外赴任を任命されるためにも、会社から期待される人材になりましょう。どの業界でも海外赴任の枠は限られたものであり、すべての社員が海外に行けるものではありません。海外赴任はその限られた人員で会社にできる限りの利益をもたらす必要があるといえるでしょう。そのため、社内で評価の高い人が選ばれる傾向があります。
あなたが海外赴任することによって会社に利益をもたらすことができる社員だとアピールするには、業務で実績を残すことが重要です。
コミュニケーション能力に優れている
日本国内においてもコミュニケーション能力は重要ですが、海外赴任ではさらに重要といえるのではないでしょうか。言語や文化が違う人々が集まった環境では、積極的にコミュニケーションを取ることは円滑に業務を行なうためにも必要といえるでしょう。
適応能力がある
言語から生活習慣、食生活、法律に至るまで日本と違う海外では、環境が大きく異なることでしょう。たとえ優秀な社員でも環境に適応できないことで、実力を発揮できないことがあるかもしれません。そのため、適応能力がある人材は海外赴任に向いているといえるでしょう。
文化の理解
現地社員との関係を良好に保つためにも、現地の文化を理解することは大切です。
日本と現地の常識が違えば、業務に進め方に違いが出るかもしれません。現地社員が何を重要視して職務にあたっているのか考え、お互いの意見をすり合わせることのできる能力が必要となるのではないでしょうか。
語学力が堪能
海外赴任には語学力が優れている人が選ばれやすい傾向があります。現地社員とのコミュニケーションだけではなく、日常生活でも語学力は必要です。最低限の語学力は身につけておく必要があるでしょう。
TOEICで800点以上の点数が取れていれば、海外赴任のための大きな強みとなります。しかし、あくまで点数は目安です。海外で活躍するためには実地的な語学力の習得が重要といえるでしょう。
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