海外で働ける仕事は？理系・文系それぞれの職種や業界を解説

このページのまとめ

• 海外で働く方法には、駐在や現地採用、ワーキングホリデーなどがある
• 海外で働ける仕事はメーカや総合商社、海運業界に多い
• 外国語が得意でなくてもコールセンターや日本食料理店なら海外で働ける
• インターンシップへの参加やエージェントの利用が海外で働ける仕事に就く近道
  

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海外で働く夢を叶えるには、業界や職種、入社する企業をしっかり選ぶ必要があります。そのうえで、語学力を向上させ海外でも活躍できる人材であることをアピールしましょう。

このコラムでは「海外で働きたい」と考えている方に向け、おすすめの業界や職種を解説します。内容を参考にして海外就労への準備を始めましょう。

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海外で働ける8つの方法

まずは、海外で働ける主な8つの方法を紹介します。それぞれなり方や難易度も異なるので、自分に合った方法を選択しましょう。

海外に進出している日系グローバル企業に入社し、現地支社や現地法人に派遣される駐在員になるという方法です。

海外駐在員に選ばれるには、日本での業務で頭角を現し、海外勤務の適性があると判断される必要があります。日本に帰国することが前提となっており、期間は平均して3～5年ほどです。

日本の企業に雇用されたまま海外に派遣されるので、給与や福利厚生は日本で働くのと同じ待遇になります。加えて、海外赴任手当や危険手当、子女教育手当（子どもがいる場合）など、日本勤務ではない手当が支給されることが多いため、収入が1.5～2倍程度増えるという人が多いようです。

家賃や交通費、光熱費も会社負担になるため支出も減るのもメリットです。

外資系企業の日本支社に入社し、社会異動で海外の本社や支店勤務を目指す方法です。日本に住みつつ、海外式の働き方を学べるというメリットがあります。

なお、外資系企業の日本現地採用として採用されている場合は、海外出張の機会は多くても海外勤務になる可能性は低いといえるでしょう。日系企業の海外駐在を目指すよりもハードルは高くなります。

海外勤務を目指す場合は、海外移籍制度がある企業を選ぶことが重要です。

日系企業が現地に設置した海外法人に直接雇用されて働く方法です。日系企業の場合、現地と本社の仲介役や日本人顧客の対応など、日本語人材ならではの仕事を担当することが多いです。駐在員と比較すると、自分のやりたいポジションや働きたい国を選んで企業を選べるというメリットがあります。

なお、現地採用の場合、給与は現地水準となります。そのため、同じ職場に日本からの駐在員がいると給与や待遇に差が出る可能性があるでしょう。

海外企業の現地求人に応募して採用される方法です。日本とは関連のない業務を行う企業に入社した場合は、高い語学力が要求されるでしょう。日本語を話せるという強みが通用しない環境なので、専門的スキルの高さも求められます。

就職のハードルは高いものの、さまざまな国籍のメンバーとともにグローバルな環境で働けるのがメリットです。

一度海外就労を経験してみたい人には、ワーキングホリデー制度の利用もおすすめです。ワーキングホリデーは、主に18～30歳の若年層の希望者が協定国で約1年間、現地の生活を体験できるという制度です。滞在中は旅費や生活費を補うための就労が認められています。

ワーキングホリデー制度を利用して就労できる国や地域は、2025年4月時点で30ヶ所です。オーストラリアやカナダ、韓国が特に人気で、毎年多くの若者が海外就労を経験しています。

期間が短いのでアルバイト雇用がメインとなりますが、実際に働いて海外就労の感覚を掴んだり語学力を伸ばしたりできるのがメリットです。

ワーキングホリデーの期間が終わったら原則帰国しなくてはなりません。しかし、現地で人脈を築き、帰国後就労ビザを取得してあらためて現地で就職する方法もあります。

ノマドワーカーとは、働く場所を選ばず就労する人を指します。2010年代から浸透しはじめた働き方ですが、コロナ禍を期に一気に広がりました。

個人事業主のほか、日本の企業から給料を得ながら海外でリモートワークをする人もいます。近年は、ノマドワーカーに対してデジタルノマドビザを発給し、自国での就労を許可する国も増えてきました。

エストニアやポルトガル、インドネシア（バリ島）などがノマドワーカーが多い国として知られています。なお、デジタルノマドビザでは長期滞在を許可していない国も多いようです。そのため、さまざまな国を転々としながら働きたいという人におすすめの方法です。

企業に属さず、フリーランスとして働く道もあります。ただし、かなり安定した収入がなければフリーランスとして就労ビザを得るのは難しいでしょう。そのため、一度企業に属して実績を積んだあと、独立して現地で仕事を得る方法がスムーズです。

国際連合や国際機関で働くという選択肢もあります。国際機関とは、国連事務局や国連事務局、国連児童基金などのことです。

国際機関で働くには、空席公告に応募する方法や、外務省のJPO派遣制度の利用、国連事務局YPP（ヤング・プロフェッショナル・プログラム）へ応募する方法があります。

高い語学力はもちろんのこと、関連分野に対する豊富な知識や交渉能力が必要な仕事です。ハードルは高いですが、世界的な課題や問題に最前線で直接貢献できるやりがいのある仕事といえるでしょう。

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海外で働ける可能性がある業界9選

国際化の進む昨今は、さまざまな業界で海外で働けるチャンスがあるといえるでしょう。ここでは、そのなかでも特に海外勤務が多いとされる業界を紹介します。

日本の大手製造メーカーは、コスト削減や販路拡大のために海外に工場や拠点を置いているケースが多くあります。特に自動車や素材、電気機器などのメーカーに海外駐在員が多い傾向です。

生産管理や設計などの理系職種のほか、営業や経理、総務といった文系職種でも海外勤務のチャンスがあります。

将来的に海外勤務をすることを目指して就職する企業を選ぶ際は、海外進出を盛んに進めているかを確認しましょう。

卸売業界のうち、総合商社はさまざまな商品を国内外から仕入れ流通させるという業務内容から、海外勤務になる可能性が高いといえるでしょう。海外勤務を目指して総合商社を希望する就活生もいます。

総合商社の場合は、アジアのほかヨーロッパや北米、中東などのさまざまな地域で働ける可能性があるのが特徴です。

なお、卸売業界のなかでも専門商社は、扱う商品が特定の分野に限定されるため総合商社と比較すると海外勤務になる可能性が低くなります。

マーケティング業界では、市場の動向を分析し、消費者に対して商品やサービスをアピールして販売に繋げる業務を行います。対象の商品を海外で浸透させるため、マーケティング職の人材が海外に派遣されるケースも珍しくありません。

マーケティング職の仕事はプロジェクトマネジメントから現地調査、SNS運用などさまざま。数年先の未来を見越した戦略立案も求められます。

物や人の輸送を海を使って行ったり船の売り買いをしたりする業界を海運業界といいます。日本は貿易のほとんどを海上輸送に頼っているため、非常に重要な仕事です。

海外の港と日本の港で荷物や人を乗せて行き来する「外航海運」の部署に配属になると、海外勤務のチャンスがあります。船に乗り海上で業務を行う海上職はもちろん、物流管理や技術開発、航海のサポートなどを行う陸上職も海外赴任になる可能性が十分あるでしょう。

なお、海運大手の企業はジョブローテーション制度を採用しており、3年程度の期間で配属が変わり、さまざまな業務を経験するケースが多いようです。

海外では新興国を中心に建設需要が高まっているため、大規模な建設工事や土木工事を取りまとめる大手ゼネコンに入社すれば、海外で働ける可能性があります。

建設業界のなかでも特に海外で需要があるのが、施工管理技士です。施工管理技士は施工計画の作成をはじめ、工事現場のさまざまな部分を管理・監督します。プロジェクトが終わるまで現地に滞在するため、海外勤務が長期になることもあるでしょう。

旅行業界は、海外旅行を扱う部門に配属されれば海外勤務になる可能性があります。ツアーガイドのほか、カスタマーサービスなどの仕事でも海外勤務になる可能性が十分あるでしょう。

なお、海外のホテルやレストランなどの予約手配を行うツアーコンダクターの場合は、現地採用も多いのが特徴です。

金融業界のうち、外資系銀行やヘッジファンドは海外勤務になる可能性があります。外資系銀行の場合は、海外の日本企業担当デスクで働くという道があるでしょう。

ヘッジファンドの場合は、税制などの観点からシンガポールや香港に拠点を置いているケースが多く、それらの国で働ける可能性があります。

エネルギー業界とは、電気やガス、石油を扱う業界のことです。資源の多くを海外から輸入しているため、一定数外国で働く社員を必要とします。特に石油関連企業は海外と関わる機会が多いといえるでしょう。

パイロットや客室乗務員などの運航・客室常務職は海外に行く機会が多いといえます。ただし、日本の航空会社で勤務した場合は、海外勤務というよりは日本に拠点を持ちつつ海外と行き来することになるでしょう。飛行機に乗る仕事で海外勤務を希望する場合は、海外の航空会社に入社する必要があります。

航空会社の地上勤務職で海外に行くには、航空会社の海外支店での勤務や、海外空港のグランドスタッフとして働く方法が考えられるでしょう。

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海外で働くのにおすすめの仕事18選

ここでは、海外で働ける可能性のあるさまざまな仕事を理系・文系問わず紹介します。自信のスキルや経験を活かして働ける仕事や興味のある仕事がないか、探してみましょう。

日本語教師は、日本人が海外で見つけやすい仕事の一つです。活躍の場は、日本語学校や大学、企業内の日本語講師などさまざま。海外で日本語教師になるのに必須の資格はありません。ただし、日本で日本語教師になるために必要な資格を所有していることを応募条件にしている求人が多くあります。

日本語のみを使って教える方針の職場の場合は、日常会話程度の現地の言葉が話せれば問題なく働けるでしょう。一方、現地の言葉を使いつつ日本語を教える職場の場合は、分かりやすく日本語の仕組みを説明できるだけの高い語学力が求められます。

生徒と密にコミュニケーションを取るので、国際交流を積極的にしたい人におすすめの仕事です。

通訳は、話し手の言葉を聞き手の言語に訳して伝える仕事です。外国語をニュアンスまで正確に理解する高い語学力をはじめ、スピーディに訳す臨機応変さも求められます。

通訳の種類は、会議通訳や放送通訳、ビジネス通訳、通訳ガイドなどさまざま。携わる仕事によって必要なスキルは異なります。

海外で通訳者として働く方法は「企業の通訳担当として入社する」「フリーランスとして働く」の二通りです。フリーランスの場合は、通常通訳派遣のエージェントに登録し、仕事を得ていきます。実績を積み人脈を広げていけば、個人で仕事を受けられるようになるでしょう。

翻訳は、書籍や文書などの書き言葉を別の言語に訳す仕事です。正確に訳すことが重視されるので、現地特有の言い回しや文化についての幅広い知識が求められます。また、扱う分野によっては専門知識も必要です。

翻訳業は、書籍の翻訳や企業内の契約書などの書類の翻訳、海外のネットニュースの翻訳、外国産製品を輸出先の言語で説明するための翻訳など多岐に渡ります。必須の資格はありませんが、語学系資格を取得しておくと実力のアピールにつながるでしょう。

就職先としては、翻訳会社や法律事務所、一般企業の翻訳部門へ入社する道があります。

日本食レストランは、日本人の利用客も多いため、語学スキルに自信がない人も働けるチャンスがあります。特別なスキルがなくても就きやすい仕事なので、海外で働きたい日本人に人気です。

給料は決して高くありませんが、働く国によっては受け取るチップの金額が給料を上回ることもあり、働く店によっては安定した収入を得られる可能性があります。

海外では日本食ブームが続いており、寿司や天ぷら、和食などの日本ならではの料理を提供できる本場の料理人の需要が一定数あります。

日本料理店での経験やスキルがあれば、就職をしやすいでしょう。高収入を目指す場合は、日本国内の有名店でスキルを磨き、海外で調理場のリーダーとして現場を仕切れる程の能力を身に付けるのをおすすめします。

なお、日本の調理師免許は海外では使えません。しかし、就労ビザの申請時に調理師免許の取得が求められる、もしくは取得していると審査が通りやすくなる国があります。

日系企業のなかには、人員コスト削減のためコールセンターの拠点を海外に置いているところがあります。多言語対応が必要な場合もありますが、日本人顧客の対応のみをするコールセンターなら、外国語に自信がなくても働きやすいでしょう。

英語やその他外国語に自信のある人は、海外ホテルのフロントで働くことができます。多くの人と触れあう機会があるので、働きながら語学力や対応力を向上できるでしょう。

なお、海外に進出している日系企業のホテルの場合は、日本人利用客が多いため日本語メインで働ける可能性があります。

フロントのほかのホテルに関する職種は、ホテルの案内や観光・ビジネスのサポートをするゲストリレーションやベルデスクなどです。

日本人が多い地区のドライバーや日本人観光客を対象にするドライバーは、外国語が得意でなくても働きやすいでしょう。また、タクシードライバーも高度なコミュニケーションは必要としないことがほとんどなので、選びやすい仕事といえます。

なお、海外の交通ルールを理解し、現地で必要な運転免許を取得できるだけの語学力は必要となるでしょう。

海外から商品を輸入し販売する仕事です。海外から良い商品を買い付ける必要があるため、海外に滞在する期間も長くなります。

現地のメーカーや卸売企業などとやり取りをする必要があるため、高い語学力が必要です。また、取り扱う商品についても専門的な知識も求められるでしょう。

日本人駐在員が多い地域では、その子どもの受け入れ先として日本人保育士の需要があります。また、海外支社のなかに保育所を設置している日本企業もあるようです。

日本人の子どもを相手に日本語や日本の文化を教える仕事なので、働き方は国内の保育士とほぼ同じです。そのため、語学力に自信がない人も働くチャンスがあります。

ITエンジニアは世界的に高い需要のある仕事です。国によっては日本よりも高待遇で働ける場合もあります。プログラミング言語は世界共通なので、日本で培った経験を海外でも活かせるでしょう。

海外でITエンジニアとして働くには、国内での業務経験や実力が重要です。ITエンジニアとしての経験が長くても、ポートフォリオなどで具体的な実績を証明できないと採用されない場合もあります。

留学エージェントとは、海外留学を希望する人に変わり留学先の候補設定や入学手続き、現地での生活のサポートをする仕事です。現地の学校や各種関係先とやり取りするため、ビジネスレベルの語学力が必要とされます。

必要な資格はありませんが、留学生の困りごとや悩みに親身になって対応することが求められる仕事なので海外留学経験があると有利です。

ツアーコンダクターは、ツアー客のスケジュールを管理し、現地での旅行がスムーズに進むようにさまざまな手配をする仕事です。海外旅行の担当になれば、頻繁に海外に行く機会があるでしょう。

ツアーコンダクターになるには、海外添乗を取り扱う派遣会社に入社するか、旅行会社に入社し営業や企画の仕事をしつつ添乗業務を行う方法があります。

なお、海外旅行に添乗するツアーコンダクターとして働くには、「総合旅程管理主任者資格」の取得が必須です。総合旅程管理主任者資格を取得するには、「基本研修」「応用研修」「実務研修」を終える必要があります。

海外旅行も担当できる「総合旅程管理主任者資格」の研修は、応用研修では英語科目の講義とテスト、実務研修では海外での実地研修があるのが特徴です。

海外展開を積極的に行っている企業では、営業職として海外で活躍できるチャンスがあります。海外営業は、海外の顧客を相手に商品やサービスを売り込む仕事です。

高い語学力はもちろん、海外の商習慣やビジネスマナーについての知識なども必要とされます。営業のノウハウは海外でも通用するので、営業職の経験があれば海外でも活躍しやすいでしょう。

客室乗務員の場合、日本の航空会社に入社すると海外にフライトで行く機会は多くても、海外勤務になることは基本的にありません。一方、外資系の航空会社に企業に入社すると拠点も海外になります。日本人客室乗務員は日本人が多い路線や日本行き路線に配属されることも多いですが、航空会社によって仕組みは異なるようです。

外資系企業の客室乗務員になるには、ビジネスレベルの英語および勤務する航空会社で主に使われる言語の習得が求められます。

外務公務員（外交官）とは、日本の外務省や海外の大使館や総領事館で働く公務員を指します。2～3年ごとに異動があり、日本と海外の勤務を定期的に行います。

外務公務員になるためには、国家公務員総合職試験もしくは外務省専門職試験への合格が必要です。加えてハイレベルな語学力も求められるので、簡単になれる職業ではありません。しかし、日本を代表して仕事ができるという点では、非常にやりがいのある仕事といえます。

現地の日本人やアジア人向けの美容院で働く美容師の需要は一定数あります。海外と日本の美容院は勝手が違うことが多く、また言葉の壁もあるので日本人に髪を切ってほしいという在外邦人も多いのです。

現地の美容師免許が必要な国と不要な国があるので、自分が働いてみたい国の制度を調べてみましょう。

フォトグラファーやカメラマンとして日本で働いている人は、海外で働ける可能性があるでしょう。海外の有名観光地では日本人観光客のウエディングフォトやファミリーフォトなどの写真を撮るカメラマンに需要があります。また、雑誌や写真集の撮影などで仕事を得ることも可能です。

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海外で働くメリットとは

海外で働くことは、ただ好きな国で働けるという以外にもさまざまなメリットがあります。

海外での就労経験はキャリアアップに直結するでしょう。

駐在員の場合は、現地で良い結果を残せれば日本に戻ってから管理職や幹部候補になれる可能性が高まります。駐在員は企業から将来性を見込まれて選ばれていることが多いため、期待に答えることができれば社内での評価が上がるでしょう。

帰国して日本企業に転職する場合も、海外就労経験や身に付けた語学力は高く評価されます。グローバル人材は各社が求めているため、条件の良い企業から内定を得やすくなるのです。

人脈や交流を広げられるのも海外就労のメリットの一つ。海外で働くと、日本では出会えなかった人々と出会えます。海外で築いた人脈や人々との交流は、ビジネスやプライベートでプラスに働くでしょう。

海外で日本とは大きく異なる価値観や文化に触れることは、人生において大きな財産になります。環境の違いやコミュニケーションの取り方の違いなど、苦労する部分も多い海外就労ですが、乗り越えたときに必ず人として大きく成長できているはずです。

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海外で働く際の注意点

多くのメリットがある海外就労ですが、以下のような注意点もあることも把握しておきましょう。

海外では新人を教育していくという仕組みはなく、入社後すぐ即戦力としての活躍が期待されます。結果を出せなかったら最悪の場合解雇になることも。社歴や年齢を問わずキャリアアップできる可能性があるため、やりがいは大きいといえます。しかし、新卒や異業種からの転職の場合はプレッシャーがかなり大きくなるでしょう。

生活環境や仕事の進め方が大きく異なる海外就労では、柔軟な対応力が求められます。日本の常識や働き方に固執していると、周囲と良い関係を築き仕事で良い結果を残すのは難しいでしょう。

こだわりが強い人は、一つの考えにとらわれず、物事をさまざまな面から見ることを意識する必要があります。

海外駐在の期間は長くても5年ほど。任期が終わったあとは日本に帰国するのが一般的です。企業から帰国の辞令があったら、日本に戻らなくてはなりません。

引き続き現地で暮らし続けたい場合は、勤めている企業を退職し、現地採用の企業に就職したりフリーランスになったりという対応が必要が必要です。

駐在員に選ばれるには、高い競争率を突破しなくてはなりません。

駐在員は、社員のなかから海外就労への適性があり、結果を残せると上層部が判断した人から選抜されます。海外駐在は給料も増え将来のキャリアアップに繋がるため、枠の少ない企業では競争率が高くなることも。海外駐在を希望して入社しても、ずっと日本勤務のままになるケースも十分あります。

海外駐在員に選ばれるには、着実に結果を残しつつ語学力や海外駐在への熱意を常にアピールしていく必要があるでしょう。

どうすれば海外で働ける？仕事に就くためにできること

海外で働きたいと考えている人は、以下を参考にしてみてください。

海外の大学や大学院を卒業し、そのまま現地企業や日本企業の現地法人に就職する方法です。現地に住みながら仕事を探せるので、日本で海外の仕事を探すよりも効率が良いでしょう。また、現地の教育機関を卒業していると、就労ビザが取得しやすくなる国もあります。

留学生活で身に付けた語学力も、海外で仕事を探す際に大いに役立つでしょう。

英語や働きたい国で使われている言語の能力を高めるのも重要です。日本語をメインで使う仕事に就く方法もありますが、選択肢が少なくなってしまうでしょう。また、海外の現地企業に就職する際は、ビジネスレベルの語学力は必須です。

海外でも通用するところまで身に付けられるよう、勉強に励みましょう。

海外インターンシップのなかには、社会人が参加できるものもあります。期間や職種、必要な語学力もさまざまで、自分に合ったものを選べるでしょう。

一度海外就労を経験すると、海外の働き方を身をもって学ぶことができ、想像と現実のギャップも埋められ役立ちます。また、インターンシップに参加した企業にそのまま就職できる可能性もあるでしょう。

海外就職・転職に強いエージェントにサポートしてもらうのもおすすめです。就職・転職エージェントのなかには、グローバル人材を専門に扱っており、海外の企業とのネットワークを持つところもあります。自分の希望や適性に合った企業の紹介を受けられ、1人では難しい海外就職・転職がスムーズに進むでしょう。

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